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東京株式市場・大引け=大幅反発、日経平均に停電の影響

日経平均<.N225>   日経平均先物9月限<0#JNI:>

 終値 15857.11(市場計算値)+292.09 終値 15830 +230

 寄り付き 15550.96  寄り付き 15580

 高値/安値 高値/安値 15550─15900

 出来高(万株) 130835  出来高(単位) 65764

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 東京株式市場は大幅反発。日経平均<.N225>は、午後1時25分時点の前営業日比225円80銭高の1万5790円82銭を最後に表示更新が停止。市場計算値によると、日経平均の大引けは前営業日比292円09銭高の1万5857円11銭となった。

 朝方、首都圏で発生した大規模停電に伴うシステム障害の影響で、日経平均<.N225>、日経300<.N300>、日経500平均<.N500>、日経ジャスダック平均<.NOTC>は、ロイター画面上で午後1時25分時点で更新が停止した。

 またTOPIXは前営業日比23.10ポイント高の1601.02ポイントと、1600ポイントの大台を回復して引けた。引け値ベースでの1600ポイント回復は、7月4日(1602.43ポイント)以来。

 レバノン停戦への期待感、国内総生産(GDP)でのデフレ脱却確認、個人投資家によるネット取引活発化などが支援材料という。

 東証1部の騰落数は、値上がり1365銘柄に対し、値下がり238銘柄、変わらず90銘柄だった。旧盆休みのため市場参加者が少なく、出来高は13億0835万株、売買代金は概算ベースで1兆7346億6100万円にとどまった。

 日経平均は、チャート上の節目とみられていた7月4日のザラ場高値を更新したことで、テクニカル的には非常に強い動きとなった。

 SBI証券投資調査室長、鈴木英之氏は「TOPIXでみると全体は堅調。レバノン停戦への期待感が強まっていることや、GDPにおいて内需が堅調で、名目GDPが実質GDPを上回り、デフレ克服が確認できたことがある。信用買い残がピーク比で約3割減となっており、需給も改善している。夏休みで個人投資家が自宅で取引している人もいる。ただ日経平均の表示停止で不便な状況となっており、出来高も減っているようだ」と語った。

 準大手証券によると「商いは薄いものの外国人買いも途切れておらず、全体相場のカサ上げが続いている。GDPや機械受注で日本のファンダメンタルズの堅調さが確認されており、企業業績の好調さと合わせて株価の水準訂正が起きている」という。

 日経平均の表示更新停止により、「とても不便な状態が続いており、参加者の投資意欲を後退させている」(中堅証券ディーラー)との指摘が出ていた。

 個別銘柄では、エタノール燃料普及促進で総合対策との報道を好感し、製糖株が上伸。東洋精糖<2107.T>が東証1部で上昇率トップとなったほか、三井製糖<2109.T>、日本甜菜製糖<2108.T>も大幅高となった。また東邦チタニウム<5727.T>は、高純度チタン生産倍増の報道を受けて上伸した。

 好決算発表を受けて、まんだらけ<2652.T>、ひらまつ<2764.T>が一時ストップ高となったほか、ミズノ<8022.T>、キッコーマン<2801.T>が値を上げた。業績見通しの上方修正で、昭和電線ホールディングス<5805.T>も堅調。

 一方で、4─6月期減収減益決算やみずほ証券による格下げを嫌気して、ニチイ学館<9792.T>が大幅続落、7月27日につけた上場来安値を更新した。

 同様に決算発表を嫌気して、三井鉱山<3315.T>、椿本チエイン<6371.T>なども大幅安となった。

 中国関連株に対する懸念から日立建機<6305.T>、コマツ<6301.T>などが軟調。前週末の米国株式市場で米キャタピラー株が下落したことや、小泉首相が15日に靖国神社に参拝を行った場合、中国関連株にマイナスに作用するとの見方が圧迫要因となった。

 出来高は、日本製鋼所<5631.T>、ソフトバンク<9984.T>、日本航空<9205.T>などが上位となった。

 売買代金は、ソフトバンク<9984.T>、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>、日本製鋼所<5631.T>などが膨らんだ。

 [ロイター8月14日=東京]

 (06/08/14 17:10)  





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