気候変動問題、世界からズレる日本 「化石賞」騒ぎから考える

報道関係者には、日本政府や企業を、無意味におとしめることはやめ、プロとして人々を唸らせる報道をしてほしいと願うが、それがなかなか実現しない。気候変動問題、そしてそれに密接に関係するエネルギー問題での、日本のメディアのバイアス(偏向)を警戒して、私たち日本国民は情報を触った方がいいようだ。
2024/03/19 石井孝明

国内の洪水災害より、モロッコ地震の報道に「ご執心」な中国メディア

最近、広西チワン族自治区の玉林市博白県では「20年に1度」といわれる大規模な洪水に見舞われた。しかし、中国メディアが伝えるのは「モロッコ地震」ばかりだった。
2023/09/13 李凌, 鳥飼聡

米世論調査、トランプ氏の支持率が48%に上昇 議会乱入事件後

米世論調査会社「ラスムセン・レポート」の最新世論調査によると、6日の議会乱入事件の後、トランプ大統領の支持率が上昇していることが分かった。同社は2016年の大統領選でトランプ氏の当選を予測し、一躍注目を集めた。
2021/01/11

台湾出身作家、「米大統領選は主流メディアによる政変計画だ」と批判

台湾出身の豪女性作家でジャーナリストの蘇拾瑩氏は、米大統領選をめぐるメディアの異常な偏向報道について、「メディア界の政変計画」だと批判した。
2020/11/13

新型コロナ第一波を総括する

マスコミが好き勝手偏向報道をできる時代は終わりつつあるのは、非常に喜ばしいことである。そもそも、新型コロナウイルスへの対応は人の命がかかった問題である。その問題について、偏向した情報発信を続けたテレビ局の情報番組の関係者は万死に値する。
2020/05/25

メディア監視団体調査「偏向報道が増えている」67.8% 「スポンサーのリスク浮き彫り」と指摘

メディア監視を行う任意団体が最近、インターネットで意識調査を行ったところ、「最近のテレビは偏向報道が増えている」と回答したものが 67.8%に達することが分かった。結果について、同団体事務局長を務める上念司氏は、「偏向報道番組のスポンサーに名を連ねることのリスクが浮き彫りになった」とコメントした。
2018/01/11