戦闘機F35A墜落 専門家「中ロが残骸狙っている」

防衛省は10日、前日に青森県三沢市から出発した訓練中のF35Aステルス戦闘機が、墜落したことを発表した。日本とアメリカは、パイロットと航空機の残骸を探している。米軍関係者は同時に、中国とロシアが潜水艇を使った残骸探査を行うと警戒している。
2019/04/11

ミャンマー、中国製戦闘機2機が墜落 3人死亡 事故多発で輸入先変更

ミャンマー中部ミンブ県で16日、J−7型戦闘機2機が濃霧の影響で墜落、操縦士2人と住民1人が死亡した。同国で繰り返される墜落事故に対し、中国製軍機の安全性への懸念が高まっている。米ボイス・オフ・アメリカ(VOA)が17日報じた。
2018/10/18

どうして事故頻発?中国機J-15、専門家「飛ばない試作機の改造だから」

中国人民解放軍の艦上戦闘機・殲(セン)15は、欠陥による墜落事故を頻発させている。ロシアのメディアの取材に答えた専門家は、中国が、ロシア戦闘機の安価な試作機をウクライナを経由して購入し、これをベースに開発した模造品であるためだと指摘した。同時に、中国軍は時間と費用をかけて信頼できる艦上機を製造してくるだろうと分析している。
2018/07/13

中国、空母から軍機を高速発進させるハイテク技術 子会社化した英国企業から入手

中国は、10年前に子会社化した英国の半導体企業から、空母に艦載した軍機を高速発進させるハイテク技術の一部を入手していた。この半導体技術は現在、欧州の輸出規制対象だが、買収された当時は、規制対象となっていなかった。
2017/12/20

中国軍、台湾海峡飛行中の映像を公開 挑発行為か

国際社会が北朝鮮の問題に注視するなか、台湾海峡で異変が生じている。中国の軍用機はこのほど、頻繁に台湾周辺空域で飛行。中国軍部は空軍パイロットが撮影したという環台湾島飛行の上空映像を公表した。台湾メディアは中国からの脅威が「エスカレーターになりつつ」と評した。
2017/12/18

中国軍機5機、沖縄本島と宮古島間を通過 台湾周辺空域での活動活発化

防衛省統合幕僚監部は23日、中国軍機5機が同日、沖縄本島と宮古島の間にある宮古海峡の上空を通過したと発表した。自衛隊は緊急発進(スクランブル)するなどして対応した。
2017/11/23

アジア・中東の武器輸入は増加 インドが最大輸入国=研究

ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)は20日、世界の武器輸出入量の調査を発表した。それによると、2012~2016年でアジア・オセアニア地域の武器輸入量は世界の総輸入量の43%を占め、中東は29%に上った。
2017/02/21

中国軍の遼寧、「空母としての能力は3割程度」=台湾メディア

台湾メディアによると、中国軍の空母「遼寧」は昨年の東シナ海航行時、台湾軍に欠点を発見されていた。同空母は、艦載機であるステルス戦闘機「殲15」に、夜間の離着陸をさせることができないという。多くの軍事専門家から、遼寧は致命的な欠点が多く、空母としての運用能力は低いと言われおり、同メディアも「空母としての能力は3割程度」と報じている。
2017/01/11

中国軍戦闘機、今年10機墜落 要因は「内部の政治闘争」

 中国人民解放軍の軍用機墜落事故は今年10件、死亡者は7人に及ぶ。中国国内外の認識では、あいつぐ戦闘機の墜落原因は飛行機製造会社の技術力不足とされていたが、最近「内部政治闘争が要にある」と指摘する文章がネットで出回り、注目を集めている。
2016/12/02

中国のステルス戦闘機「J-10」墜落か 天津で目撃情報

 中国軍のステルス戦闘機「殲-10(J-10)」が、天津の公園に墜落したのではないかとの情報が、現場写真とともに中国のミニブログ微博で出回っている。
2016/10/03

習氏の訪米直前、中国軍機が米軍機に異常接近 外交を撹乱する中国軍

9月22日、習近平・中国国家主席は夫人とともに米国を正式訪問した。その一週間前、中国軍が米軍機に異常接近するという「事件」が起きた。習主席が外国訪問中に、軍部が「暴走」するケースは昨年も起きている。同9月にインド訪問中、カシミールへ中国軍が侵入した。中国の政治闘争は、外交にも飛び火している。
2015/09/30

中国戦闘機が墜落 住民ら7人負傷 日韓台対抗で大量生産

【大紀元日本11月18日】中国軍機とみられる戦闘機1機が15日午後、四川省ヒ県に墜落し、少なくとも住民ら7人が負傷、うち3人がやけどなどで重傷を負った。中国のネット情報などによると、墜落したのはJ-1
2014/11/18

中国政府系メディア、軍事ニュースの虚偽報道相次ぐ

【大紀元日本8月30日】中国主要政府系メディアが最近、「超音速潜水艦の開発は大きく前進した」など虚偽の軍事ニュースを相次ぎ報じたことが、わかった。 最大の政府系報道機関・国営新華社通信傘下の「参考消息
2014/08/30

中国、世界第3位の戦闘機輸出国=露シンクタンク

【大紀元日本2月24日】ロシアのシンクタンクの調査によると、中国は現在、世界第3位の戦闘機輸出国になっているという。 このたびモスクワ拠点の軍事シンクタンク「世界軍事貿易研究所(Centre for
2014/02/24

軍用機が市街地に墜落 4人けが=広東省

【大紀元日本12月5日】広東省汕頭市で4日、中国軍の軍用機が市街地に墜落し、民家とも炎上した事故が起きた。事故で4人が負傷し、うち26歳の女性は重傷だという。パイロットらはパラシュートで脱出した。国内
2012/12/05

中国、2機目のステルス機 試験飛行に成功 空母搭載か

【大紀元日本11月1日】中国軍の新型ステルス戦闘機「殲31」が10月31日、初の試験飛行に成功した。これは昨年試験飛行した「殲20」に次ぐ2機目のステルス機。複数のステルス機を同時開発する国は米国以外
2012/11/01

米、台湾への武器売却を発表 総額4500億円 中国「強い憤り」

 【大紀元日本9月22日】米国防総省は21日、台湾が保有しているF16A/B戦闘機145機の性能を向上させる部品など、計58億5千万ドル(約4490億円)分の武器売却方針を議会に正式に伝えた。米VOA
2011/09/22

中国製の偽造・欠陥電子部品、米戦闘機に使用か

 【大紀元日本6月17日】米国議会は、15日の調査報告書で、中国製の偽造・欠陥電子部品が米国の武器製造業界に流入していると公表。米国側は中国当局に対して、中国国内での独立調査を申し入れた。中国当局の反
2011/06/17

次世代ステルス戦闘機 2度目の試験飛行=中国

 【大紀元日本4月21日】中国共産党機関紙「人民日報」傘下のメディア・環球時報や当局管轄下の香港衛星テレビ局・鳳凰衛視のネット版などの19日付け報道で、中国が研究開発中の次世代ステルス戦闘機「殲20(
2011/04/21

米、40億ドルの台湾への武器売却案が固まる 中国の反発必至=米専門家

 【大紀元日本1月20日】米紙ワシントン・タイムズは12日、オバマ政権による台湾への総額40億ドルの武器売却案の大枠が決まったと報じた。詳しい発表は胡主席の訪米終了後に行われるとみられるが、台湾への武
2011/01/20

中国、ロシア軍用機の模倣から輸出へ 変わる世界のパワーバランス

 【大紀元日本12月13日】中国の軍需産業は、ロシアから輸入した兵器弾薬の模倣数十年を経て、Su-27型戦闘機などのロシアの先進兵器を模倣し、中国産の J11B型戦闘機を輸出するようになった。 空母一
2010/12/13

中国、ロシアへ最先端武器発注

 【大紀元日本11月30日】中国はこのほど、防空ミサイル、軍用輸送機、戦闘機用エンジンなど最新鋭の武器および軍事用機材を購入するため、ロシアに発注リストを提出した。ロシアは中国のこの発注リストに大筋に
2010/11/30

国産最新型戦闘機が墜落 中国空軍No.1パイロット、死亡

 【大紀元日本6月4日】中国が開発した最新型戦闘機「殲-10」が4月下旬に、湖南省沙田郷県内で墜落したことが明らかになった。中国空軍のNo.1パイロットと称されていた操縦士・謝鳳良さんが即死したもよう
2010/06/04

オバマ訪中直前:中国、最新鋭戦闘機をパキスタンへ

 【大紀元日本11月15日】中共政権は、国産戦闘機「殲10」をパキスタンに売却することを決定した。 オバマ大統領の訪中を目前に控え、中国政府はパキスタンに対する米国の影響力を阻止する狙いがあるとみられ
2009/11/15

中国軍戦闘機、民家に墜落、住民2人死亡=中国福建省

 【大紀元日本8月19日】中国福建省福州市の東南部近郊地区で8月16日午後4時ごろ、中国軍の戦闘機が民家に墜落した。パイロットは緊急脱出に成功したが、地上の住民2人が死亡したとの情報が寄せられている。
2007/08/19

中国解放空軍、国産新型戦闘機「F-10」を新装備

 【大紀元日本1月13日】新華社通信によると、中国人民解放空軍はこのほど国内で独自に開発した新型戦闘機「F-10」を装備した。解放空軍のある将官によると、同型機を装備された部隊は、複雑な作戦状況と電磁
2007/01/13

中国広東省:軍用機墜落事故発生、操縦士負傷

 【大紀元日本1月12日】解放軍の小型軍用機一機が9日午後4時頃、広東省掲西県で墜落爆発、パイロット1人がパラシュートで緊急脱出したが負傷した。今回の解放軍の不祥事につき、事故現場は公安と武装警察によ
2007/01/12

米国ワシントン当局筋、北京当局の『真珠戦略』に懸念

 【大紀元日本12月12日】北京当局は現在、今後20年から30年で世界最大の産油地になると見られているアフリカの最大の産油地の西海岸に進出しようとし、ペルシャ湾から東シナ海沿岸一帯に商業的、軍事的な結
2005/12/12