東大・海洋開発研究機構、日本海で「燃える氷」を発見

【大紀元日本2月24日】東京大学の「燃える氷」研究班は20日、日本海新潟県沖の海底100mの場所に柱状の「燃える氷」が存在していると発表した。専門家は海底深部に巨大な天然ガス田があると判定、日本近海で「燃える氷」が発見されたのはこれが初めて。

「燃える氷」、燃えた後は水しか残らないクリーンなエネルギー=2005年3月、愛知万博のガス・パビリオンで(KAZUHIRO NOGI/AFP/Getty Images)

「燃える氷」(メタンハイドレート)は、天然ガスと水分子が、低温・高圧の条件下で形成される固体結晶物質の氷雪状のもの。火をつけると燃える可燃性であることから「燃える氷」と称され、燃えた後は水しか残らないクリーンなエネルギーであることから、次世代エネルギー資源として、欧米各国、日本などから注目されている。

東京大学・海洋研究開発機構などの専門家は、メタンハイドレートの一部は海底に露出しており、その規模から、海底下深部に巨大な天然ガス田があるとみている。今回の発見は、メキシコ湾、カナダバンクーバー海域に次ぐものとして注目される。

研究班は魚群探査機によって、気泡として浮上するメタンガスの濃度が濃い位置を特定、要員は新潟県上越市の直江津港北西約30km、深さ約900mの海域を中心に、無人潜水艇で調査した結果、メタンハイドレートが海底面に2か所点在していることを確認した。

研究班はさらに、メタンハイドレートの露出した海底を、海洋調査船の短い鉄パイプで掘削したところ、最長でメタンハイドレート2.6mが採取できた。研究要員の一人・松本東教授は、「深部のメタンガスが上昇して、柱状の燃える氷に冷却固形化した。このことは海底下、数キロ地点に巨大なメタンガス層があることを示す」と語った。

関連記事
香港では「国家安全法」を導入したことで、国際金融センターとしての地位は急速に他の都市に取って代わられつつある。一方、1980年代に「アジアの金融センター」の名声を得た日本は、現在の状況を「アジアの金融センター」の地位を取り戻す好機と捉えている。
メディアのスクープ話が世の中を動かす。特に最近は「文春砲」など週刊誌メディアの元気が良い。同時に報道のありかたが問われている。国が国民の幸福を奪うことがあったら、ある程度、国家権力の作ったルールを逸脱する「反社会性」を持ち、戦わなければいけない時がある。記者は反社会的な面を持つ職業で、メディアは反社会性を持つ企業なのである。
米空母、台湾防衛態勢に 1月29日、沖縄周辺海域で日米共同訓練が挙行された。日本からはヘリコプター空母いせが参 […]
上川陽子外務大臣は、パナマ在留邦人及び進出日系企業関係者と昼食会を実施した。日・パナマ間の経済分野における協力の可能性や課題、教育などについて、意見交換を行った。
2月23日午後、上川陽子外務大臣はパナマ運河視察を行った。日本が主要利用国であるパナマ運河の安全かつ安定的な利用環境確保に向けた連携を維持すると表明