NASA:オゾン層が回復中

【大紀元日本6月5日】科学家たちがはじめて人工化学物質が地球オゾン層を破壊していることに注目した1980年代早期、直ちに各国政府の間で「モントリオール議定書」を締結し、フロンガス(CFC)を放出するエアコンや灯油製品などの使用を禁止した。

20年後の今日、北極上空のオゾン層ホールについての報道がよく目にするために、多くの人はオゾン層ホールの状況はまだ変わっていないと認識しているかもしれない。たとえば、2005年に発見されたオゾン層ホールは今までわかったホールの中でもっとも大きなもので、その範囲は2400平方メートルに及び、北米地域の面積に相当するという。

ここまで読めば、読者の皆さんは「オゾン層ホール問題を解決するのに、われわれ人類は努力しても何も効果がない」と思ってしまうかもしれない。しかし、本当にこんなに悲観的なものであろうか。NASAの最近の発表によれば、北極上空にあるオゾン層ホールが確かに拡大し続けているが、同時に地球の他の部分にあるオゾン層ホールは補修されているようであるという。過去9年間には、オゾン層全体には変化が無く、1980年代のオゾンの減少は今すでに抑えられたという。

では、これはなぜだろうか。フロンガス(CFC)はオゾン層に影響を与える唯一の物質ではなかった。太陽の黒点や火山の活動や天気もオゾン層に影響を与えるのだ。太陽の黒点からの紫外線はオゾン層を強めることができるが、火山の噴火によって生じた二酸化硫黄ガスはオゾン層を弱めることができる。成層圏.(stratosphere)の違った高度や違った緯度での冷たい空気によって、オゾン層を強めたり弱めたりすることができるのだ。これらの発見について、最近「ネイチャー」誌で発表された論文「オゾン層回復の形跡を追う」で述べられた。

また、ジョージア工科大学とNASAと組んだ研究チームは、『地球物理研究ジャーナル』で「最近オゾン層の変化には半分フロンガスの減少と関係する」という研究結果を発表した。

研究チームは、高度の違ったオゾンの含有量を測り、太陽の黒点の活動周期やオゾンの季節変化などの要素を考えながら、コンピュータ・シュミレーションのオゾン層と比較した。分析で得た結果はよいものだったが、一つの新たな問題が浮上した

よい結果というのは、地上から18キロメートルが離れた高空の上成層圏.(upper stratosphere)では、フロンガスの減少よってオゾン層は回復したと解釈することができる。「モントリオール議定書」は大きな役割を果たしたのだと研究員のマーク・ニューキ氏が言う。

しかし、新たな問題というのは、地上から10キロメートルから18キロメートルにある低成層圏では、オゾンの回復は単純にフロンガスの減少で解釈するよりもよいものである。つまり、フロンガス減少以外に、低緯度のオゾンの回復に影響する要因はほかにもあるということだ。これは空気流動モデルだとされている。「空気はオゾンを生じる赤道から、さらに高い高度までオゾンを持っていくのです。そこでオゾンは分解されます。だから、風向の変化はオゾンの均衡に影響を与えています。地上から18キロメートルの高空は、オゾンの回復に有利です」とニューキ氏が言った。

しかし、どのような解釈にしても、もし今の状態を保っていけば、地球のオゾン層は2030年から2070年の間に、1980年代の水準に回復することができる。そのときになれば、北極上空にあるオゾン層ホールは永遠に閉じられることとなるだろう。

(記者・嘯宇)

関連記事
香港では「国家安全法」を導入したことで、国際金融センターとしての地位は急速に他の都市に取って代わられつつある。一方、1980年代に「アジアの金融センター」の名声を得た日本は、現在の状況を「アジアの金融センター」の地位を取り戻す好機と捉えている。
メディアのスクープ話が世の中を動かす。特に最近は「文春砲」など週刊誌メディアの元気が良い。同時に報道のありかたが問われている。国が国民の幸福を奪うことがあったら、ある程度、国家権力の作ったルールを逸脱する「反社会性」を持ち、戦わなければいけない時がある。記者は反社会的な面を持つ職業で、メディアは反社会性を持つ企業なのである。
米空母、台湾防衛態勢に 1月29日、沖縄周辺海域で日米共同訓練が挙行された。日本からはヘリコプター空母いせが参 […]
上川陽子外務大臣は、パナマ在留邦人及び進出日系企業関係者と昼食会を実施した。日・パナマ間の経済分野における協力の可能性や課題、教育などについて、意見交換を行った。
2月23日午後、上川陽子外務大臣はパナマ運河視察を行った。日本が主要利用国であるパナマ運河の安全かつ安定的な利用環境確保に向けた連携を維持すると表明