千葉・幕張:日韓移植フォーラム、海外渡航移植をテーマに
【大紀元日本9月13日】第42回日本移植学会総会が9月7日から3日間、「基礎研究の成果を臨床へ」をテーマに幕張メッセ国際会議場で開かれ、日本の医療関係者を中心におよそ500人が参加した。基礎研究から臨床、倫理面の研究まで約400題近い講演や研究発表が行われた。合同開催した日韓フォーラムでは、海外渡航移植が取り上げられ、英国・王立リバプール大学のロバート・セルズ教授が中国で臓器を強制摘出するような深刻な人権問題が存在すると指摘、日韓両国の移植学会が共に対処すべき喫緊の課題であることを強調した。
総会は、7日の理事会や運営会議を経て、8日から正式に始まった。開会式で落合武徳会長(千葉大学大学院先端応用外科教授)があいさつした後、そのまま東京女子医大の手術室から鏡視下ドナー腎臓手術の様子が大画面で放映された特別企画を皮切りに、移植技術から看護など幅広い分野について、講演やシンポジウム、セミナーが開かれた。
通常の医療は、医師と患者の関係で完結するが、臓器移植については臓器提供者であるドナーという第三者が存在することから、人の生死に関わる社会的な課題を抱えている。近年では、ドナー不足から、短時日でドナーが見つかる中国での渡航移植が増加しており、法律的な規制や倫理的な問題など課題が残されている。
関連記事
米上院外交委員会は17日、「法輪功および臓器強収奪被害者の保護法案」を可決した。今後は上院本会議での採決に進む
米国の報告書は、中国で拘束されていない法輪功学習者にも採血や健康診断が求められていると指摘
中国の強制臓器収奪は孤立した犯罪ではない。国家主導の残虐行為の歴史と西側への超限戦を緻密に暴き、命を商品として扱う独裁体制の本質を解剖。人類の良心と世界の安全保障に警鐘を鳴らす、戦慄の告発書の全貌
中共による臓器収奪を扱ったドキュメンタリー『国家の臓器』をめぐり、高雄市議会が超党派で支援決議を可決。中共の越境弾圧や「ロングアーム管轄」に反対する姿勢を鮮明にしました
140か国から3.7万人が集まる国際ロータリー年次大会が台北で開催。臓器収奪停止を訴える展示に高い関心