南極氷原の解氷、30年来最大規模

【大紀元日本5月20日】米国家航空宇宙センター(NASA)は5月16日に、2005年に撮影した南極の解氷の衛星写真を公開し、融けた面積はカリフォルニア州に相当すると発表し、30年来最大規模であるという。

中央社によると、NASA「カリフォルニア州ジェット推進実験室」科学チームとコロラド大学が協力し、最新衛星撮影科学技術を利用し、新しく結氷したものと、長年積み重なった結氷したものの解氷状況を区別し、2005年の解氷面積を算出した。

コロラド大学環境科学研究協力所のスティーブン所長は「南極は過去において、半島地区を除き、地球温暖化の影響は少なかったが、今回の解氷の規模で、我々は初めて地球温暖化の影響の深刻さを思い知った」と強調した。

氷原が融けた区域は大きい内陸区、高緯度および高海抜区を含んでおり、一部の解氷は科学者たちが考えもつかなかった地区だという。

スティーブン所長は、雪解けた水は隙間や、氷河の穴壺を通して氷原の内部に侵入し氷原が滑り出し、海洋へ移動する過程を加速させることによって、南極大陸の氷原の更なる大規模な解氷をもたらすと警告した。

「カリフォルニア州ジェット推進実験室」のニーム氏によると、今年3月の衛星写真で観測した結果、同地区で05年よりも雪解けが進んでいる現象はなかったとし、「雪解けは長期にわたる現象であるかどうかを知るためには、観察を継続すべきである」と主張した。

関連記事
香港では「国家安全法」を導入したことで、国際金融センターとしての地位は急速に他の都市に取って代わられつつある。一方、1980年代に「アジアの金融センター」の名声を得た日本は、現在の状況を「アジアの金融センター」の地位を取り戻す好機と捉えている。
メディアのスクープ話が世の中を動かす。特に最近は「文春砲」など週刊誌メディアの元気が良い。同時に報道のありかたが問われている。国が国民の幸福を奪うことがあったら、ある程度、国家権力の作ったルールを逸脱する「反社会性」を持ち、戦わなければいけない時がある。記者は反社会的な面を持つ職業で、メディアは反社会性を持つ企業なのである。
米空母、台湾防衛態勢に 1月29日、沖縄周辺海域で日米共同訓練が挙行された。日本からはヘリコプター空母いせが参 […]
上川陽子外務大臣は、パナマ在留邦人及び進出日系企業関係者と昼食会を実施した。日・パナマ間の経済分野における協力の可能性や課題、教育などについて、意見交換を行った。
2月23日午後、上川陽子外務大臣はパナマ運河視察を行った。日本が主要利用国であるパナマ運河の安全かつ安定的な利用環境確保に向けた連携を維持すると表明