遺伝子組み換えイネの実験、中豪で違う結果 批判の司会者辞職

【大紀元日本10月23日】中国農業大学の教授ら61人はこのほど、遺伝子組み換えイネの産業化を許可するよう政府に要望書を提出した。その根拠として遺伝子組み換え米で90日間ブタを飼育した場合、問題はなかったという同大学で行われた実験の結果を挙げた。しかし今年6月、オーストラリアで同様な実験が5カ月間にわたり行われ、遺伝子組み換え飼料を与えられた方が胃炎の発症率は高いなどのことが分かった。真っ二つに分かれた実験結果は議論を呼んでいる。

遺伝子組み換えを研究する同大学の黄昆侖教授はブタの胃腸の消化過程がヒトのと極めて類似しているため、ブタを実験対象にしたと説明した。「飼育期間中、中毒現象や死亡などが見られず、成長発育の状況が良好だ」と問題がなかったとしている。

一方、オーストラリアの生化学者であるジュディ・カーマン氏は米獣医師2人らと共同で、米国の養豚場で調査を行った。

研究チームは、ブタ168匹を二つのグループに分けて、それぞれ遺伝子組み換え穀物と遺伝子操作されていない飼料を与えた。約5カ月後に解体したところ、深刻な胃炎の発症率は、遺伝子組み換え飼料を与えられた方が32%、そうでない方は12%。また、遺伝子組み換え飼料で育った雌ブタは、子宮の重さが通常飼料グループに比べ25%重かったことも分かった。

中国市民は90日間の実験だけで遺伝子組み換えイネの産業化を求める教授らの行動を「軽率」だと批判した。「新薬の臨床試験でも数年かかる。子孫万代に関わる一大事なのに、なぜ実験時間を延ばさないか」、「遺伝子組み換えイネは猛毒性があるわけではないが、90日間で問題がないと言えるのか」とその手法を問題視した。「問題なら、教授とその家族はまず10年間食べてみてください。ブタ実験より説得力がある」など皮肉のコメントも寄せられている。

そんな中、国営中央テレビ(CCTV)の人気司会者・崔永元氏が21日、同テレビを辞職したと伝えられた。同氏は日頃からテレビで遺伝子組み換え食品を批判する発言を繰り返していた。辞職の理由について「一連の発言はCCTVの上層部の不満を買ったようだ」と報じられた。中国農業部は現在、遺伝子組み換え食品が安全だとの立場を取っており、啓発活動に力を入れている。

(翻訳編集・高遠)
関連記事
香港では「国家安全法」を導入したことで、国際金融センターとしての地位は急速に他の都市に取って代わられつつある。一方、1980年代に「アジアの金融センター」の名声を得た日本は、現在の状況を「アジアの金融センター」の地位を取り戻す好機と捉えている。
メディアのスクープ話が世の中を動かす。特に最近は「文春砲」など週刊誌メディアの元気が良い。同時に報道のありかたが問われている。国が国民の幸福を奪うことがあったら、ある程度、国家権力の作ったルールを逸脱する「反社会性」を持ち、戦わなければいけない時がある。記者は反社会的な面を持つ職業で、メディアは反社会性を持つ企業なのである。
米空母、台湾防衛態勢に 1月29日、沖縄周辺海域で日米共同訓練が挙行された。日本からはヘリコプター空母いせが参 […]
上川陽子外務大臣は、パナマ在留邦人及び進出日系企業関係者と昼食会を実施した。日・パナマ間の経済分野における協力の可能性や課題、教育などについて、意見交換を行った。
2月23日午後、上川陽子外務大臣はパナマ運河視察を行った。日本が主要利用国であるパナマ運河の安全かつ安定的な利用環境確保に向けた連携を維持すると表明