軍事ジャーナリストの鍛冶俊樹氏は空自OBとして、移動式レーダーの離島配備の欠点を指摘した。写真はレーダーのイメージ図 (Photo by RICHARD A. BROOKS/AFP via Getty Images)

【寄稿】空自OBが語る 太平洋離島にレーダー新設することが致命的失敗である理由

移動式レーダーを固定式レーダーとして使用すれば、固定式レーダーと同様、真っ先に破壊されてしまい、有事の際のレーダー機能の維持が不可能になろう。レーダーの機能が失われれば、航空自衛隊は壊滅し、日本の制空権は敵に奪われよう。

「太平洋離島 レーダー新設」こんな見出しが7月25日に産経新聞の第一面に躍った。「警戒『空白地帯』解消」「防衛省検討 中国念頭に防空強化」との小見出しが続く。航空自衛隊のレーダー基地が太平洋には全くないので、移動式のレーダーを太平洋の北大東島に配備する計画を防衛省が検討している、と記事は伝える。

「背景には、太平洋への進出を活発化させている中国の存在があり、防空態勢の強化が急務になっている事情がある」と解説している。この記事を読んだ人は、「これは日本の防衛力を強化することだから、大いに結構」と得心するであろう。

▶ 続きを読む
関連記事
イラン革命防衛隊は、ワシントンがイランのエネルギー施設を標的にした場合、米国株を保有するあらゆる企業を「完全に破壊する」と表明した
米OpenAIは報告書で、中共当局と関係する人物がChatGPTを利用し、SNS上で高市早苗首相の政治的イメージを損なうための否定的な情報発信を試みたと明らかにした。
イランによるホルムズ海峡封鎖やエネルギー施設への攻撃を受け、日本と欧州主要国が航路の安全確保に向けた共同声明を発表した
小泉防衛相は会見で、スタンド・オフ防衛能力の配備に関し、抑止力の向上により武力攻撃の可能性自体を低下させると強調。統合幕僚長の発言への誤解を否定し、熊本県等と連携して丁寧な説明に努める方針を示した
14日に挙行された防衛大学校卒業式における高市総理の訓示。戦後最も厳しい安全保障環境の中、「守り抜く覚悟」を胸に最前線へ巣立つ若き幹部自衛官へのメッセージ