株価上昇 イメージ図(Shutterstock)

日経平均株価 終値642円高の3万9584円 半導体株主導で「真空地帯」突入

26日の東京株式市場で、日経平均株価(225種)は前日比642円51銭高の3万9584円58銭と大幅に続伸し、終値として約4か月ぶりに3万9000円台を回復した。終値での3万9000円台回復は今年2月19日以来となる。

この日の上昇の主な要因は、前日の米国株式市場で半導体大手エヌビディアなどハイテク株が大きく値を上げたことにある。米国の半導体関連株が好調だった流れを受けて、東京市場でもアドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループといった指数への影響が大きい半導体・AI関連株が買われ、日経平均を押し上げた。

また、市場関係者によると、中東情勢への警戒感が和らいだことも、投資家心理の改善につながった。加えて、日経平均が3万9000円を超えたことで、今年に入ってから売買が少なかった価格帯、いわゆる「真空地帯」に突入した。戻り売りが出にくい状況となり、買い注文が加速しやすくなったとみられる。

▶ 続きを読む
関連記事
高市総理がオーストラリアを訪問し、アルバニージー首相と首脳会談を行った。友好条約50周年の節目に、防衛やエネルギーなど様々な分野での協力を深める。「準同盟国」として次なる50年へ向かう両国の歴史的会談のポイントを解説
中東情勢の緊迫化でガソリンや電気代の値上げが懸念される中、原油高は私たちの生活にどんな影響を与えるのか? 日銀の最新レポートをもとに、物価を押し上げる2つの波や、原油高と円安との影響の違いを分かりやすく解説
連日のニュースで耳にする「中東情勢の悪化」と「原油高」。私たちの生活や今後の日本経済はどうなってしまうのか? 日銀の最新レポートをもとに、これからの行方と家計への影響を分かりやすく紐解く
5兆円という巨額の「実弾」が市場に放たれた。政府・日銀が下した円買い介入は、「1ドル160円の常態化」を拒絶する背水の陣か?
日銀内で意見対立!? 4月の金融政策決定会合では、3委員が利上げを求め反対票を投じる展開に。中東情勢による原油高は、私たちの生活をどう直撃するのか? 物価上振れリスクと迫る「追加利上げ」の行方を伝える