2025年3月11日、オマーン湾で実施されたイラン・ロシア・中国の合同軍事演習に参加する、中共軍海軍の誘導ミサイル駆逐艦「包頭」(133)(Iranian Army office/AFP via Getty Images)

中共の対日攻撃的な発言は虚勢 現実の軍事力とはかけ離れている

このシリーズ「中国の対日攻撃的レトリックは、実際の軍事力と一致しない」では、中国と日本の軍事力を比較し、実際の衝突が起きた場合、中国人民解放軍(中共軍)の深刻な弱点が露呈し得ることを示している。第1部はこちら

中国共産党(中共)の対日姿勢はより攻撃的になっているが、軍事バランスを踏まえると、現実の衝突に発展する可能性は低い。中共軍の能力と内部問題がその理由である。

もし東シナ海で紛争が始まれば、初期段階は空中戦になる。中共のJ-20と日本のF-35が向かい合い、双方が早期探知と長距離での交戦を重視する展開となる。

▶ 続きを読む
関連記事
ホワイトハウス記者夕食会で起きた暗殺未遂事件は、我々にとっての「清算の瞬間」だったのではないだろうか
新しい研究は、AIによる失業の86%が女性になると予測している。そして、ただの女性ではない。裕福な民主党支持の女性である。自分が生み出す価値に比べて高い給料をもらっていながら、それでも「マネージャーを呼んでほしい」と言うタイプの人たちである。
トランプ政権下の対イラン戦略を、歴史学者のV.D.ハンソンが鋭く分析。窮地に立つイランに残された3つの選択肢とは何か。軍事・経済の両面から、レジーム・チェンジを見据えた米国の「締め付け」の真意を読み解く
イラン戦争の長期化を受け、湾岸諸国やアジアの同盟国が米国に通貨スワップを要請した。経済不安やドル不足への懸念が広がる中、この動きが「ドルの覇権」や各国の金融安定にどう影響するか、専門家の分析を交え解説する
宇宙人は、生命と宇宙の起源を説明できるのか。UFOへの関心が高まる米国で、筆者は科学と信仰の両面から、その根本的な問いを考察する