株価 イメージ画像(Shutterstock)

日経平均2892円安も悲観不要 「リバーサル相場」と「日本企業の原油高耐性」

2026年3月9日の東京株式市場において、日経平均株価は一時4,000円超という記録的な下落に見舞われた。終値は前週末比2,892円12銭安(5%安)の5万2,728円72銭となり、1日の下げ幅としては過去3番目の大きさを記録する歴史的な急落となった。

この大幅な株価下落の主な引き金となったのは、イラン情勢の悪化とそれに伴う原油相場の急騰である。イランによるホルムズ海峡の実質封鎖やエネルギー施設等への攻撃により、グローバル市場全体で世界の景気減速やインフレへの懸念が一気に広がった。その結果、東京市場では株式だけでなく、債券や通貨も同時に手放される「トリプル安」の事態となった。

市場がパニック的な売りに押される中、野村證券の市場戦略リサーチ部長である池田雄之輔氏は、現在の状況をこれまで大きく買われたものほど大きく売られる「リバーサル」の相場であると分析している。今後の日本株の見通しについては、以下の理由から過度な悲観を戒めている。

▶ 続きを読む
関連記事
2026年3月の訪日客数は過去最高を更新。中国市場が政治的背景により停滞する一方、台湾や欧米豪がその穴を埋め、特定の国に依存しない自立した市場構造へ転換。日本の観光安保と持続可能性が一段と強化された
片山さつき金融相が、米アンソロピック社が開発した次世代AIモデル「Claude Mythos(クロード・ミトス)」による金融システムへのサイバー攻撃リスクに対応するため、国内主要銀行の幹部らと会合を開く方針であることが明らかになった。
高市総理は創立80周年を迎えた経済同友会で演説し、先人の叡智に学び日本経済を再建する決意を表明した
日産自動車と部品サプライヤーは、電気自動車用モーター技術を開発し、新型リーフ電気自動車のモーターにおけるレアアース使用量を大幅に削減、中国産レアアース鉱物への依存を低減した。
【経営幹部必読】中国等を念頭に置いた国家主体の技術窃盗リスクが急増する今、技術流出対策は現場任せにできない「最重要の経営課題」だ。経産省「技術流出対策ガイダンス」第2版を紐解き、経営トップが主導すべき全社的な防衛策を解説する