二つの祖国を生きて(上)
【大紀元日本8月18日】日本は本年、終戦60周年を迎えた。終戦のきっかけとなった人類初の原爆使用で、今もなお戦争の傷跡が残る広島に、もう一つの戦争の傷跡を背負う人々がいる。中国残留孤児が生きた戦後60年は、絶望の波間に時折希望が見え隠れする不安定なものだった。養父母に恵まれた孤児たちはほんの一握りであり、多くは貧困の中で、日本人であるがゆえに負い目を感じる、牢獄のような人生であった。その悲惨さに拍車をかけるかのように、中国共産党の圧政が彼らを恐怖と苦痛に陥れた。日本と中国、二つの祖国の狭間で翻弄された中国残留孤児たちの体験を通して、中国高官らの亡命や共産党から350万の中国人が脱退するなど、時代の転換点に置かれた中国共産党の悪政を検証していく。
敗戦で一家離散
60年前、まだ5歳だった伊賀乾次さん(65)=広島県東広島市=は満州にいた。終戦後の過酷な条件の中、ソ連軍に追われ、日本人(女性と子どもばかり)であふれかえる収容所に半年近くも拘束されていた。伊賀さんは生死の境をさまよっていた。
関連記事
中国国営テレビで軍事専門家が、新型ステルス戦闘機J-35Aの主な任務と今後の改良点を解説した。エンジンなど4項目の改良案やJ-20の模擬空戦報道を手がかりに、中共空軍の開発・運用に残る課題を読み解く
米国で社会主義への支持が広がる中、共産主義の暗い歴史を学校で教える重要性を説く論評だ。ソ連や中国での惨劇と自由の抑圧を体系的に学ぶフロリダ州の新教育基準を高く評価し、他州にも導入を呼びかけている
「米国の対中幻想は終焉した、ウォール街を除いて」エヌビディアをめぐる問題が浮き彫りにしたのは、米企業の対中認識の甘さだ。国家安全保障を顧みない利益追求は、いずれ自らの首を絞めると筆者は警鐘を鳴らす
中国共産党政権が煽ったAI株バブルが崩壊し、主要指数は4割暴落した。内部関係者が高値で売り抜ける裏で、個人投資家が巨額の損失を押し付けられている。家計を直撃する市場崩壊の構図と中国経済の実態を読み解く
環境保護団体が訴訟を盾にカナダの巨大年金基金へ圧力をかけ、化石燃料やLNG事業からの投資撤退を迫っている。本来の責務である運用益の最大化を妨げ、国民の老後資金を危険にさらす活動家の戦術に警鐘を鳴らす論評