鳥インフルエンザ、世界経済に強い衝撃を与える可能性

【大紀元日本10月24日】]ロイター通信は21日、「1918年の『スペイン風邪』は5千万から1億人の死者を出した。1957年の『アジア風邪』で約2百万人が死亡、1968年の『香港風邪』で約百万人が命を失った、21世紀の今、世界的な伝染病が発生する可能性は十分に考えられ、ダメージは予想以上になる」と報じた。多くの専門家らは鳥インフルエンザが恐怖の人間キラーに変身しなくても、これから10年か20年の間に、伝染病が世界で勃発することは十分にあり得ると警戒を強めている。

今年の5月中国の青海省で大量の渡り鳥が鳥インフルエンザに感染死したことが国際保健機構(WHO)の専門家に確認されて以来、中国国内の各地で同様な感染が相次ぎ発生し、WHOが感染地視察を要求したが、中国当局に拒否された。当初から関係者は「ウイルス保持の渡り鳥が秋になると、世界各地に飛び立つ、世界大流行に成りかねない」と警鐘を鳴らした、近頃ロシアや、イラン、トルコ、南欧などの各地で鳥インフルエンザが確認され、ウイルス検査の結果、中国青海省と同じH5N1であることが判明された。

オランダ国際銀行(ING Bank)の経済学者ロブ・カーネル(Rob Carnell)氏は、「世界範囲で人間の伝染病が大流行する場合、全体損失を試算するのは困難だ、GDPは数割も下落するかも。ヨーロッパや日本のような経済発展速度が緩んだ地域では、過去10年の経済成果がすべて失われてしまう可能性すらある」と予期し、「2003年のSARS流行で、25ヶ国8千人が感染し、約775人が死亡した、アジア地区は約400億ドルの経済損失を出し、香港のGDPは2.6%下落し、カナダの旅行産業は20億カナダドルの損失を負い、2万8千人が失業した。しかし、未来の伝染病大流行に比べてみれば、SARSは大した危機ではない」と見解を示している。

▶ 続きを読む
関連記事
英国議会で、中共指導部の思考様式をテーマにした座談会が開かれた。専門家らは、中共の行動原理や臓器収奪など人権侵害の実態を分析し、西側民主国家が加担を避けるための対応を議論した
EUは中国製タイヤに最大45.3%の反ダンピング関税を発動。ダンピング輸入が域内産業に損害を与えたと認定し、約8万人の雇用への影響も指摘。企業別に異なる税率を適用する
中国資本企業による越境環境汚染にタイで怒りが噴出。最近、市民らは首都バンコクにある中国大使館前で習近平のマスクを着け、「ここはタイであり、北京ではない」と抗議活動を行った
ニュージーランドのラクソン首相は、豪州とフィジーが締結した防衛同盟への参加を検討していると明らかにした。南太平洋で影響力を強める中国共産党政権を念頭に、多国間の安全保障網づくりが進んでいる
WHOは7月9日、コンゴ民主共和国で続くエボラ出血熱の流行について、死者が600人に達したと発表した。アフリカ疾病予防管理センターは、今回の流行を「過去に例を見ない速さで拡大している」と警告