300円で売った家宝、実は34億円の国宝＝中国遼寧省

【大紀元日本1月2日】30年前に20元(約300円)で売った古董品が2億元(約34億円)を超える希有の国宝であることがわかり、売主である中国遼寧省鞍山市在住のある年配の夫婦は今、現地の裁判所に訴訟を起し、当時の取引の撤回を求めている。

現地の「遼瀋晩報」の報道によると、この古董品は元(げん)の時代に造られた磁器であり、高さ39.7cm、口径は15.3cm。八面の胴体に松、竹、梅、蓮の池などの模様が描かれ、いまは、遼寧省博物館に収蔵されている。専門家が最新の鑑定を行い、2億元を超える希世の国宝である、という結論を出した。

今年67歳の劉さん夫婦はこの磁器の元の所有者だった。ご主人のある先祖は朝廷の高官で、この磁器は子孫代々で受け継がれた家宝である。しかし、夫婦はその価値をまったく知らずに、30年前の1970年代、文物を収蔵する国の現地機構に売り出した。

消息筋によると、中共の王毅外相は最近、イラン側と複数回にわたり協議を行い、中国商船の安全確保を主要議題としてきたが、イラン側の反応は冷淡で、「一部」の対イラン向け中国貨物に限り安全を保障するとしたうえで、その「一部」に限定する点を強調したという

トランプ氏は3月24日、イラン高官が交渉の事実を公にできないのは、内部で口封じされることを恐れているためだとの見方を示した

イランによるドローンの波状攻撃が、米軍に過去最悪の被害をもたらした。安価な自爆型ドローンと弾道ミサイルを組み合わせた新戦術は、現代戦の常識を塗り替え、防空システムのコストや技術的な再評価を迫っている

イスラエルはこのほど、イランの首都テヘランに所在する十数か所のバスィージ民兵拠点に対し攻撃を実施。ペルシア語大紀元の独占インタビューに応じた中東情勢の専門家は、攻撃についてイラン政権による民衆弾圧の中核を担う勢力を弱体化させるとともに、国民による蜂起を後押しする狙いがあるとの見方を示した。

米連邦通信委員会（FCC）は3月22日、すべての新たな外国製ルーターの輸入を禁止すると発表した。国家安全保障上の観点からの措置であり、中国共産党系ハッカーによる侵入を防ぐ目的があるとしている。