理性と平和の法輪功、中国当局4・25の陰謀は破綻

【大紀元日本4月25日】1999年4月25日、中国北京は世界の注目の的となった。この日、一万人を超える法輪功修煉者が北京府佑街の陳情局に訪れた。中国憲法を基づき、失った修煉環境を取り戻すことと、禁じられた法輪功書籍の再出版、警察の違法逮捕によって連行された修煉者の釈放が目的だった。この日より、法輪功は世界のステージに登場し、各国に伝えられた。三ヶ月後、当時の中国共産党総書記(党首)・江沢民が偽善の仮面を捨て、法輪功に対し残虐かつ人道に背く弾圧を開始した。そのときから一億人を超える法輪功修煉者は「反迫害」の道を歩み始めたのである。

現在は米国に在住する法輪功修煉者・呉伽理さん(Gary Wu)と周琳娜さん(Lina Zhou)夫妻は、この「4.25陳情」に参加した。夫妻によると、陳情に参加した法輪功修煉者はすべて、平和と理性を保ち、修煉者らしく善良と忍耐で事件を平和的に解決ように導いたという。また、江沢民氏がこの出来事を利用して武力弾圧の陰謀を企てていたが、修煉者らの努力により回避されたという。夫妻に当時の話を聞いた。

中国共産党の監視

▶ 続きを読む
関連記事
HBOドラマ『チェルノブイリ』が描く国家の隠蔽とソ連崩壊の真因。mRNAワクチン被害やAIなど現代の「信頼の喪失」と重ね合わせ、同じ末路を辿らないために「真実を語ること」の重要性を鋭く問う論評
トランプ米大統領が署名した新安全保障協定を、デンマーク議会が全会一致で批准した。グリーンランドでの米軍プレゼンス拡大やミサイル防衛網「ゴールデンドーム」構築など、強化される北極圏防衛の要点を伝える
トランプ米大統領が訪中し、中露首脳と歴史的な3カ国首脳会談を行った。核リスク低減の対話で合意した一方、中国による厳しい報道検閲や米記者団への携帯提出命令など、緊迫した舞台裏も浮き彫りとなった
相次ぐ崩落事故、長引く工期、膨れ上がる事業費。中国企業が手がける海外インフラ事業で問題が噴出している。最近、パキスタンでは中国国有企業が手がけるダム工事で再び事故が発生した
中国・深圳市で開かれたAPECでは、中共による報道統制と米側の情報流出に対する警戒の強さが改めて浮き彫りとなった。中共当局が米大統領の同行記者団に対し取材を制限する場面が見られた一方、米側は記者団の携帯電話を一時回収する異例の措置を取った