【鼎談】中国経済はどこへ （一）
【大紀元日本1月17日】現在、全世界が不景気で、かつての三大世界経済地区・米国、ヨーロッパと日本はいずれもそれぞれ危機にある。一方、現在「世界第二の規模」とも言われる中国経済がどうなるかについて、学者達は互いに異なる見方をしている。ある人は中国の経済成長は緩やかになっているが、依然として未来の世界経済の希望とみており、またある人は中国の経済には構造的問題が存在し、間もなく崩壊するとみている。
大紀元グループ傘下の週刊誌『新紀元』の臧山編集長は昨年末、経済コラムニストの廖仕明氏と、もう1人の中国経済学者（匿名、文中表記は沈先生）と、中国の経済についてビデオ対話を行い、それぞれの意見と見方を交流した。以下はその内容である。
世界一体化の相互影響大きい
関連記事
BYDの時価総額が高値から約4割下落。成長株から製造業への評価転換に加え、機関投資家の撤退や利益減少、競争激化が重なり、市場の見方は大きく変化した
今年5月、トヨタ、ホンダ、日産の自動車大手3社は、中国での販売台数がそろって大きく減少した。なかでもホンダは前年同月比で約49％減となり、3社の中で最も大きく落ち込んだ
ポルシェが中国市場で店舗を急縮小。巨額赤字と4年連続の販売減の背景には、ベンツや日系車をも巻き込む中国本土の深刻な自動車消費の低迷がある。現状を徹底解説
中国の中古住宅価格は6月も下落し、100都市で50か月連続のマイナス。下落幅も拡大した。一方、新築は一部で上昇し、賃貸は季節需要で小幅上昇と、需給の分断が鮮明となっている
中国の重慶鋼鉄が巨額赤字と株価低迷の中、経営陣による自社株買い増しを発表。しかし不動産不況による需要激減で、業界全体が「冬の時代」に突入している。中共政権のハイテク偏重政策の影で苦境に立たされる伝統産業