アジアの大学ランキング 中国メディア「日本を圧勝」にネットは冷やか
英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションは2月6日、アジアの大学ランキングを発表した。2017年に続き、トップ10にランクインした日本の大学は東京大学1校のみとなった。順位は昨年より一つ下げて8位。京都大学や大阪大学など11校が100位以内にランキング。100位以内に入ったのは昨年より1校減った。
1位はシンガポール国立大学。中国の清華大学と北京大学はそれぞれ2、3位を占めた。トップ10に入った中国の大学は5校。100以内には中国の大学は39校と最多。
同ランキングは2013年から中東を含むアジアの大学を13指標で評価している。6年の間、日本の大学の順位下げは目立っている。100位以内に入った11校のうち、7校は順位が下がっている。
関連記事
中国の夜空でドローンが「謎の霧」を散布。十数省で相次ぎ報告され、焦げた臭いに住民が騒然。当局は沈黙したまま…何が起きているのか。
中国の鉄鋼業は不動産不況やインフラ投資減速により縮小傾向。2025年までに鉄鋼輸出が5割減少すると指摘している
小野田紀美科学技術相は5日の記者会見で、南鳥島沖で進められる国産レアアース採掘に向けた深海試験について、「我が国の経済安全保障上、極めて重要な取り組みだ」と述べ、研究開発への期待を示した。
中共外交部の報道官が数日間にわたり、サンフランシスコ平和条約（1951年）の合法性を否定し、国際法上の効力を持つのはカイロ宣言とポツダム宣言であると強調したことが、国際社会や法学界で議論を呼んでいる。日中間で「台湾有事」をめぐる外交的緊張が高まるなか、事態は新たな局面に入った
中国河南省で転落事故後に死亡した14歳少年の臓器提供を巡り、母親が「手はまだ温かかった」と疑念を示した。死亡判定や手続きの透明性にネット上で関心が高まり、事例は国内で波紋を広げている。