アングル:ビール抜きでW杯観戦か、英国襲う炭酸ガス不足

[ロンドン 27日 ロイター] – 英国では炭酸ガス(CO2)の不足がビール・清涼飲料水の大手生産会社を直撃している。サッカーのワールドカップでイングランドが快進撃を続け、熱波による気温上昇で飲料需要がピークを迎える中、生産が支障を来しつつある。

気温上昇による飲料需要の高まりに加え、ワールドカップを控えたビールの在庫積み増しにより、ビールメーカーのCO2需要は増大。こうした状況下、CO2を副産物として排出する化学工場での生産停止により、CO2は供給不足となっている。

またCO2の不足は、食肉や冷凍食品の生産業者にも影響している。CO2は、ドライアイスの生産のほか、家畜を屠殺する前に気絶させる際にも使われている。

オランダのビール大手ハイネケン<HEIN.AS>は先週、パブに対し、供給に問題が生じる可能性があると警告。27日には、できるだけ迅速にビールを顧客へ届けるため、24時間体制で生産していると説明した。

またコカ・コーラ・ヨーロピアン・パートナーズ<CCE.N>は清涼飲料水の一部で生産ペースを減速している。

両社とも、依然として顧客からの需要を満たすことはできるとしている。だが英スーパーマーケット最大手テスコ<TSCO.L>傘下の卸売会社ブッカーは、清涼飲料水とビールで「供給上の問題」に見舞われていると発表した。ただ、具体的にどのブランドが影響を受けているかは明らかにしなかった。

食肉会社チューリップは27日、スコットランドのブレチン工場でCO2を使い果たし、生産を停止したと発表した。

産業用ガス最大手である仏エア・リキード<AIRP.PA>はCO2の不足について、複数の生産施設で異例にも生産が同時に停止した結果だと説明した。

同業の独リンデ<LING.DE>は、欧州の物流経路を変更することで顧客の需要への対応を図っているとした。

英国では4月下旬以降、季節外れの晴天と高温が続いた。英気象庁によると、5月の日中最高気温の平均は17度で、5月としては記録を開始した1910年以降で最高となり、晴天の日は1929年以降で最も多かった。

こうした高温が今後も続くと予想される中、サッカーのワールドカップではイングランドが28日に1次リーグ最終戦でベルギーと対戦、7月2日もしくは3日には決勝トーナメント1回戦を迎える。

ラボバンクのアナリスト、フランソワ・ソンヌビル氏は「ここ8週間はビールと清涼飲料水の販売が非常に好調だった」と指摘。卸売業者、配送業者、小売業者の間で在庫が払底するのに伴い、向こう数日中に品不足が消費者を直撃し始めると予想した。

一部のアナリストは、ビール生産会社のうち最も影響を受けるのはハイネケンだとみている。

同社は先週、在庫が低水準になっているとパブに伝えたが、英国内の3工場がフル稼働する中、英国と欧州でのCO2の調達先を変えることで対応できると説明している。

これに対し、ビール世界最大手のアンハイザー・ブッシュ・インベブ(ABインベブ)<ABI.BR>はCO2回収システムを使っているため、生産に問題は全くないとしている。

カールスバーグや米モルソン・クアーズ<TAP.N>も同様のシステムを導入している。

英ビール・パブ協会は先週、品不足は少なくとも向こう数週間にわたって続く可能性があると発表した。

 

 6月27日、英国では炭酸ガス(CO2)の不足がビール・清涼飲料水の大手生産会社を直撃している。写真はロンドンのパブ(2018年 ロイター/Peter Nicholls)

 

 

 6月27日、英国では炭酸ガス(CO2)の不足がビール・清涼飲料水の大手生産会社を直撃している。写真はロンドンのパブ(2018年 ロイター/Peter Nicholls)

 

関連記事
戦争、死、破壊、大脱走はアフガニスタンにとっては日常茶飯事。カブールで起きた悲劇的な出来事の中で、ある女性記者の物語が際立っていた。バスナヤニマ・バスさんはインドのオンライン出版『Print』の記者としてカブールに派遣され、タリバンが政権を掌握する約一週間前にアフガニスタンの首都を逃亡した。エポックタイムズは独占インタビューで、バスさんはタリバンがカブール空港を占拠した数日後の逃亡を語った。
アメリカの宇宙関連の高官は、中国共産党が太平洋上空で密かに宇宙軍を強化しており、インド太平洋地域の安全保障を脅かしていると警告している
世界最大の仮想通貨取引所バイナンスの創業者で元最高経営責任者(CEO)の趙長鹏被告(47)に対し、米検察当局は23日、マネーロンダリング(資金洗浄)の罪で禁錮3年の実刑判決を求刑した。赵被告は昨年11月、反マネロン法違反の罪状を認めており、30日にワシントン州シアトルの連邦地裁で量刑が言い渡される。
全世界の若者から絶大な人気を博しているショートビデオ共有アプリTikTok。しかしアメリカでは最近、バイデン大統領がTikTokに関する新法に署名した。
中国共産党はWHOを代理人とし、米国に対する「ハサミ戦略」を始めるだろう。新たに進められているパンデミック条約がその引き金となる。