今月中旬、米露首脳会談後に米メディアがトランプ大統領を痛烈に批判したが、その後に行われた世論調査ではトランプ大統領への支持率は大きく下落することはなくやや上昇したことがわかった(Photo by Christopher Gregory/Getty Images)

トランプ大統領支持率の上昇と左翼メディアの失敗(1)

もし、レーガン大統領が「テフロン・プレジデント(Teflon president、批判などで傷つかない大統領)」であるなら、トランプ大統領は「防弾大統領(bullet-proof president)」と言えよう。

トランプ大統領は今月16日、露のプーチン大統領と首脳会談を行った。その後、米国の一部の主流メディアは、大統領に対する猛烈な批判を展開し、大統領を「売国奴」呼ばわりした。

しかし、反トランプ陣営の予測とは裏腹に、世論調査でトランプ大統領の支持率は上昇した。

▶ 続きを読む
関連記事
イランによるホルムズ海峡封鎖に対し、米国がいかに主導権を奪還すべきかを論じる
北朝鮮が狙う「対衛星兵器」は単なる技術誇示ではない。国内を弾圧し国外を脅かす独裁体制の本質が、宇宙へと拡張された「新たな戦場」の序曲である
イランに対する軍事的成功は、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の拘束やシリアのアサド政権の打倒に続いて、ほどなくして起きたものであり、世界中の独裁者に対する警鐘をますます大きく鳴らしている。もし米国に敵対すれば、安全ではいられない。
米国とイスラエルがイランを共同攻撃し、イランがホルムズ海峡を封鎖したことで原油価格が上昇した。米国を含む各国は油価抑制のため複数の措置を講じたが、効果は限定的だ。ある専門家は、油価を下げる最も有効な措置はホルムズ海峡の再開であると指摘する
米国防総省がパランティアのAIプラットフォーム「メイブン」を正式な軍のプログラムとして採用した。日本においても、パランティアのシステムが自衛隊や政府機関に導入される可能性は極めて高いとみられる。高い利便性の一方で、パランティアのAIは常に激しい議論の標的となっている