新型コロナの威力低下、科学的根拠ない WHO専門家などが指摘

[ロンドン/ミラノ 1日 ロイター] – イタリアの著名医師が、新型コロナウイルスは威力を失っているとの見解を示したことに対して、世界保健機構(WHO)の疫学者などから、科学的根拠がないとの指摘が出ている。

イタリア・ミラノにあるサンラファエーレ病院のアルベルト・ザングリロ医師は31日、現地のテレビ番組で、新型コロナウイルスは威力を失い、致死力が大幅に低下しているとの見解を示した。

WHOの疫学者マリア・バン・ケルコフ氏をはじめ疫学の専門家は、感染の形式や感染がもたらす症状の深刻度という点で新型コロナが大きく変化していることを示すデータは何もない、としている。

ケルコフ氏は記者団に「感染力という点では変わっていない。深刻さにも変化はない」とコメントした。

ロンドン大学衛生熱帯医学大学院のマーティン・ハイバード教授は、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)を引き起こす「SARS-CoV-2」ウイルスの遺伝子変化をみる研究では、新型コロナウイルスの威力が弱まっているという考えを支持するデータは現時点でないと説明した。

一方、ザングリロ医師は、新型コロナが威力を失っているとの見方は他の科学者と共に行った研究で裏付けされているとし、来週公表すると説明した。

関連記事
戦争、死、破壊、大脱走はアフガニスタンにとっては日常茶飯事。カブールで起きた悲劇的な出来事の中で、ある女性記者の物語が際立っていた。バスナヤニマ・バスさんはインドのオンライン出版『Print』の記者としてカブールに派遣され、タリバンが政権を掌握する約一週間前にアフガニスタンの首都を逃亡した。エポックタイムズは独占インタビューで、バスさんはタリバンがカブール空港を占拠した数日後の逃亡を語った。
アメリカの宇宙関連の高官は、中国共産党が太平洋上空で密かに宇宙軍を強化しており、インド太平洋地域の安全保障を脅かしていると警告している
世界最大の仮想通貨取引所バイナンスの創業者で元最高経営責任者(CEO)の趙長鹏被告(47)に対し、米検察当局は23日、マネーロンダリング(資金洗浄)の罪で禁錮3年の実刑判決を求刑した。赵被告は昨年11月、反マネロン法違反の罪状を認めており、30日にワシントン州シアトルの連邦地裁で量刑が言い渡される。
全世界の若者から絶大な人気を博しているショートビデオ共有アプリTikTok。しかしアメリカでは最近、バイデン大統領がTikTokに関する新法に署名した。
中国共産党はWHOを代理人とし、米国に対する「ハサミ戦略」を始めるだろう。新たに進められているパンデミック条約がその引き金となる。