マスク着用、新型コロナ感染第2波の防止に効果=英調査

[ロンドン 10日 ロイター] – 英ケンブリッジ大学とグリニッジ大学は10日、マスク着用の普及が新型コロナウイルスの伝播を制御可能な水準に抑制し、外出制限との併用で感染拡大の第2波を防止できる可能性があるとする調査結果を発表した。

調査は、ロックダウン(都市封鎖)だけでは感染抑止効果は期待できないが、マスク着用率が十分だった場合には感染率は劇的に減少するとの結果を示したという。

ケンブリッジ大学で研究を主導したリチャード・スタット氏は、新型コロナウイルス感染症に対する効果的なワクチンが開発され、一般に利用可能になるまでの間は、マスク着用の普及と社会的距離の確保や一部の外出制限を併用することが、パンデミック(世界的な大流行)対応と経済活動の再開を両立する上での「容認できる方法」だと指摘した。

▶ 続きを読む
関連記事
しかし今週、カナダ・トロントのFour Seasons Centre for the Performing Artsに届いた一通の爆弾脅迫メールが、その平穏を破った。3月29日から4月5日まで予定されていた神韻の6公演は、爆弾の脅威を理由に劇場側によって中止された。
台湾最大野党・国民党の鄭麗文主席が中国を訪問し、習近平との会談を予定している。10年ぶりの党トップ訪中で注目が集まる一方、北京の統一戦線に利用されるとの懸念や、台湾世論との乖離、党内対立激化の可能性も指摘している
米独立系投資調査会社シトリーニ・リサーチはこのほど、多数のタンカーが応答装置を停止するなどして追跡を逃れながら海峡を通過し、原油を外部へ輸送しているとする報告書を公開
木原稔官房長官は7日の記者会見で、1月20日にイラン当局に拘束された邦人について、現地時間4月6日に保釈されたことを在イラン日本大使館が確認したと明らかにした
イランが停戦合意に応じなければ、米軍がイラン全土の発電所や橋梁を対象に大規模な精密攻撃を実施すると表明。トランプ氏は、「国家全体が一夜にして壊滅する可能性がある。その夜は明晩になるかもしれない」と述べた