新型コロナ予防で6つの大失敗 専門家が伝える「真の鍵」とは(2)

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(続き)

コロナ流行中のワクチン情報の透明性の欠如

第三の教訓ー情報が不透明

2021年9月、ニューイングランド医学雑誌(NEJM)は、ファイザー社製ワクチンの6か月間のデータについて、プラセボ群の1例に対し、ファイザー社製ワクチン接種者の心停止が4例あったとする報告を発表しました。ただし、このデータは、報告書本文には掲載されておらず、補足資料にのみ掲載されています。

数が少なく、統計的な不一致には至りませんが、医薬品安全性の観点からは、非常に稀な潜在的な安全性の警告であり、これらの事例の因果関係を詳細に調査する必要があります。

2022年9月23日現在、米国ワクチン有害事象報告制度(VAERS)データベースには、新型コロナワクチンの142万4千789件の有害事象報告が記録されており、3万1千214人が死亡しており、その大半は接種後1~7日以内に発生したものです。

COVIDワクチン接種後の死亡日数。(健康1+1/大紀元)

しかし、ハーバード大学の研究によると、VAERSの報告率は1%であり、実態と異なっています。

残念ながら、この警鐘は無視されてきました。ワクチン計画が進むにつれ、さらに警鐘が鳴らされています。
2021年8月に、アメリカ医学界雑誌『JAMA』に発表されたアメリカの40か所の病院のデータを用いた研究によると、心筋炎の全体発生率は2019年から2020年までは基準値で推移していましたが、2021年の春に急増したことが判明しました。

ワクチン接種後の心筋炎発生率の上昇。(健康1+1/大紀元)

2022年4月に発表された北欧の研究では、mRNA (メッセンジャーRNA)ワクチンは心筋炎のリスク上昇と関連しており、最もリスクが高いのは16〜24歳の若い男性であることが示されました。心筋炎の事例数は、ファイザー社製ワクチンの2回目接種後28日以内に10万人当たり4〜7人、モデルナ社製ワクチンの2回目接種後28日以内に10万人当たり9〜28人増加しました。

2022年7月、アメリカ医学界雑誌『JAMA』は、2020年3月から2021年10月までのパンデミック期間中に、アメリカにおける死因のトップは心臓病であろうと報告しました。

流行期間のアメリカにおける死因の第1位。(健康1+1/大紀元)

さらに、『Nature』誌に掲載された最近の論文では、16~39歳の年齢層で急性冠症候群と心停止の通報が25%増加し、mRNAワクチンの投与と有意に関連する現象が見られましたが、新型冠動脈感染症とは関連がないことが示されています。

注目すべきなのは、イギリスの代表的な循環器専門医で、かつてワクチン接種推進論者であったアシーム・マルホトラ氏が、最近、ワクチン接種の即時停止を求める2つの論文を『Journal of Insulin Resistance』誌に発表したことです。なぜ、彼は考えを変えたのでしょうか。

彼は元々ワクチン支持者であり、ワクチンセンターでボランティアをし、ファイザー社製のmRNAワクチンを最初に2回接種した1人でもありました。また、患者や周囲の人に、予防接種を受けるようにアドバイスもしていました。

彼の父親は、元英国医師協会(BMA)副会長で開業医のカイランド・チャンド氏で、ファイザー社製のmRNAを2回投与した6か月後に胸痛を起こし、2021年7月26日に自宅で心停止に陥りました。

剖検の結果、父親の3大冠動脈のうち2本が高度に閉塞しており、左前下行枝が90%、右冠動脈が75%閉塞していることが判明しました。
父親は生涯を通じて熱心な運動家で、同年代の男性の中でも非常に健康で活動的でした。国が封鎖中の時も、定期的に瞑想をし、1日平均1万歩から、1万5千歩を歩いたといいます。

マルホトラ氏は、彼の父親の死がワクチン接種と関係があるのではないかと考え、ワクチンの問題点をひとつひとつ発見し、遅ればせながらもワクチン接種をすぐに中止するよう訴えたのです。

ワクチン接種の効果については、世界中のニュースで「95%の効果がある」と報道されており、ほとんどの医師が「100人が接種すれば95人が感染から守られる」と説明しています。

しかし、これは事実ではありません。ワクチンを受けなかった1万8千325人のうち、症状のある新規感染者は162人で感染率は0.88%、ワクチン接種を受けた1万8千198人のうち、感染者は8人で感染率は0.04%となり、メディアは「ワクチンの効果は95%」と喧伝しています。

しかし実際には、ワクチンを接種していなくても、99.12%の人は感染しなかったという事実を見落としている人が多いのです。 国民全体では、実際にワクチンを接種しても0.84%しか守れないのです。

新型コロナワクチンの絶対防御率は、わずか0.84%?(健康1+1/大紀元)

世界保健機関(WHO)は9月15日、『Lancet』誌が「感染の更なる備え、予防、対応能力を強化する」という報告書の提言に同意すると回答しました。しかし、一般市民にとって公約以上に必要なのは、将来的に病気を予防するための真の方法です。

たとえば、瞑想や運動、自然食、ビタミンDなどの必須栄養素を摂取して免疫力を高めることや、予防接種を義務付けないことなど、今後の流行に備えた現実的なアプローチが必要なのです。万が一、再び感染が流行することがあっても、私たちは自分の健康を守るために知恵を絞ってほしいと考えています。

(完)