「軍事作戦演習のオリンピック」で提携国の即応性と相互運用性を強化
多国籍軍の水陸両用強襲から革新的な陸上兵站作戦、人命救助のためのウェアラブル・テクノロジーの試験に至るまで、タリスマン・セイバー2023は、インド太平洋の平和と安定を確保するための「統一された決意」を示すと同時に、十数か国の同盟国・提携国から集まった3万人の部隊の即応態勢を磨き、関係を強化した。
2年ごとに開催され、今回で第10回目となる豪米演習は、7月から8月にかけての2週間、オーストラリア全土の基地やその他の場所で、実戦的な訓練や模擬訓練が行なわれ、「軍事作戦演習のオリンピック」として、その規模と範囲において前例のないものとなった。 演習には、カナダ、フィジー、フランス、ドイツ、インドネシア、日本、ニュージーランド、パプアニューギニア、韓国、トンガ、英国が参加し、インド、フィリピン、シンガポール、タイがオブザーバーとして参加した。
オーストラリア国防軍(ADF)の戦闘訓練センター司令官を務めるベン・マクレナン(Ben McLennan)陸軍大佐は、ブリスベンから北に約1,100キロ離れたクイーンズランド州北東部にあるオーストラリア国防軍の広大なタウンズヴィル実動訓練場で、新戦力の演習への統合は「驚くほどスムーズだった」とFORUMに語った。 「20年足らずの間に、2か国から13か国、そして次回は17か国になる可能性があるという事実は、まさに驚異的だ。
関連記事
「対立の道を歩み続けることは、かつてないほどコストがかかり、無益である」とイランのマスード・ペゼシュキアン大統領が英語でXに投稿
3月31日、米国の女性記者シェリー・キットソン氏は、イラクの首都バグダッド中心部で誘拐された。米国務省はイラク当局と連携し、救出に向けた対応を急いでいる
中国共産党が第一・第二列島線で軍事活動を強める中、日本から自衛隊の「戦闘部隊」が初めて米比の合同軍事演習に参加の予定。日米豪比の連携強化と多国間安保網の拡大により、対中抑止に向けた準同盟化の動きがみられる
CPACで演説した韓国の黄教安元首相はエポックタイムズの取材に対し、中国共産党が自国の政府に影響を及ぼしており、中国人移民の急増の背後にあると考えていると語った。
トロントでの神韻公演が、中共によるものと見られる爆破予告で中止に追い込まれた。卑劣な「広域弾圧」に対し、カナダの政界や著名人からは非難が相次いでいる。表現の自由と伝統文化を守るための闘いが続いている