2020年7月20日、メリーランド州にある米国食品医薬品局(FDA)の標識 (Sarah Silbiger/Getty Images)

日本でも処方されている抗てんかん薬 米医薬品局が「致命的な副作用」を警告

米国食品医薬品局(FDA)は最近の通達で、日本でも処方されている2種類の抗てんかん薬が生命を脅かす副作用を引き起こす可能性があると警告した。自己判断で服用を中止せず、発疹などの症状が現れた場合は直ちに病院を受診するよう呼びかけた。

FDAが警告通達を出したのは抗てんかん薬のレベチラセタムとクロバザム。好酸球増加症と全身症状(DRESS)により「まれではあるが、診断と治療が遅れると生命を脅かす重篤な反応を引き起こす可能性がある」とした。

DRESSは薬剤によるアレルギー反応の一形態であり、発熱、発疹、リンパ節の腫れ、肝臓などの臓器への傷害が挙げられる。FDAは「発疹から始まることもあるが、すぐに進行し、内臓を傷つけ、入院が必要となり、死に至ることもある」としている。

▶ 続きを読む
関連記事
米雇用機会均等委員会(EEOC)は5日、ニューヨーク・タイムズ(NYT)を提訴した。多様性・公平性・包括性(DEI)目標の達成に貢献できないとの理由で、同社が人種・性別を根拠に白人男性の上級編集職への昇進を拒んだとする内容だ。
トランプ氏所有のゴルフ場で、警備エリアに侵入し指示を拒絶した男が逮捕された。同氏の不在時に起きた事件だが、相次ぐ暗殺未遂事件により米国内では緊張が高まっている
イーロン・マスク氏がOpenAIと同社最高経営責任者(CEO)のサム・アルトマン氏らを相手取った訴訟が、正式に公判段階に入った。
米司法省は28日、感染症専門家ファウチ博士の元上級顧問だったモレンスを起訴した。新型コロナウイルスの起源をめぐる調査において、連邦記録の隠滅などに関与したとして、複数の罪状が問われている。
ジェームズ・コミー元FBI長官が、SNSへの投稿を通じてトランプ大統領を脅迫したとして連邦大陪審に起訴された。砂浜に描かれた「8647」という数字が暴力の示唆と見なされたが、本人は意図を否定している