中共軍粛清激化 文化大革命級 欠席率45.5%で上将壊滅か
中国共産党の軍内大粛清が苛烈さを極め、文化大革命に匹敵するとの指摘が相次いでいる。2026年中紀委第五回全体会議で軍将官欠席率45.5%、上将昇進式典出席わずか6人など、公的データが軍上層部の壊滅を示す。習近平派閥崩壊で軍権は張又侠氏へ移行か。
中国共産党は軍の人事異動について極端なまでの秘密主義を貫いているが、いくつかの公の情報から、その実態の一端をうかがうことができる。以下の事実は、今回の軍粛清の苛烈さが文化大革命並みであることを物語っている。
2026年1月12日から14日にかけて開催された第20期中央紀律検査委員会(中紀委)第五回全体会議では、13人の委員が欠席し、欠席率は約10%に達した。比較のために述べれば、2025年1月の第四回全体会議での欠席はわずか2人、2024年1月の第三回全体会議では1人のみであった。
関連記事
米国の軍事行動によりイランが経済的・軍事的に窮地に立つ今、中東から中国・ロシアに至る世界の勢力均衡が変化している。同盟国欧州の非協力的態度を批判しつつ、トランプ政権による戦略的勝利の兆しを論じる
中東は「敵か味方か」だけでは語れない、複雑な利害が絡む場所。2026年、米国が仕掛けた「二重封鎖」という新戦略が、イランや中国の計算をどう狂わせるのか。平和を揺るがす「急所」の正体を分かりやすく解説
ホワイトハウス記者夕食会で起きた暗殺未遂事件は、我々にとっての「清算の瞬間」だったのではないだろうか
トランプ政権下の対イラン戦略を、歴史学者のV.D.ハンソンが鋭く分析。窮地に立つイランに残された3つの選択肢とは何か。軍事・経済の両面から、レジーム・チェンジを見据えた米国の「締め付け」の真意を読み解く
イラン戦争の長期化を受け、湾岸諸国やアジアの同盟国が米国に通貨スワップを要請した。経済不安やドル不足への懸念が広がる中、この動きが「ドルの覇権」や各国の金融安定にどう影響するか、専門家の分析を交え解説する