中華料理製造ロボット、180種類の調理可能=広東省

【大紀元日本10月23日】中国紙「南方都市報」によると、広東省の深セン市でこのほど、「第9回中国国際高新技術成果交易会」(ハイテク新製品の展示会)が開かれ、180種類の中華料理を調理できるというロボットが展示され、注目を集めた。

「深セン繁興科技公司」が開発したこの調理ロボットは去年すでに誕生したという。世界初で、一年間の改善を終えて、ロボットの外観と調理の腕前はアップしたという。

このロボットの調理できる中華料理は180品。そのメニューは各流派を代表する一流料理人が開発した。中国料理協会の副会長や、山東料理(さんとうりょうり)の高炳義氏、四川料理の史正良氏など各流派の一流料理人22人が、山東、揚州、広東、四川、安徽、浙江、福建などの各地の料理をメニューに取り入れたという。

▶ 続きを読む
関連記事
消息筋によると、中共の王毅外相は最近、イラン側と複数回にわたり協議を行い、中国商船の安全確保を主要議題としてきたが、イラン側の反応は冷淡で、「一部」の対イラン向け中国貨物に限り安全を保障するとしたうえで、その「一部」に限定する点を強調したという
トランプ氏は3月24日、イラン高官が交渉の事実を公にできないのは、内部で口封じされることを恐れているためだとの見方を示した
イランによるドローンの波状攻撃が、米軍に過去最悪の被害をもたらした。安価な自爆型ドローンと弾道ミサイルを組み合わせた新戦術は、現代戦の常識を塗り替え、防空システムのコストや技術的な再評価を迫っている
イスラエルはこのほど、イランの首都テヘランに所在する十数か所のバスィージ民兵拠点に対し攻撃を実施。ペルシア語大紀元の独占インタビューに応じた中東情勢の専門家は、攻撃についてイラン政権による民衆弾圧の中核を担う勢力を弱体化させるとともに、国民による蜂起を後押しする狙いがあるとの見方を示した。
米連邦通信委員会(FCC)は3月22日、すべての新たな外国製ルーターの輸入を禁止すると発表した。国家安全保障上の観点からの措置であり、中国共産党系ハッカーによる侵入を防ぐ目的があるとしている。