呼吸器専門家：広州でも肺が黒い 北京はなおさらだ
【大紀元日本3月6日】中国著名な呼吸器疾患の専門家で全人代代表の鐘南山氏はこのほど、深刻化する大気汚染の害について「もっとも心配するのはがん、特に肺がんの発症だ」と述べた。
広州呼吸疾病研究所の所長を務める鐘氏は、全人代を取材する記者を前にこう話し、「このような発展を続ければ、がん発症率は累乗で増加するだろう」と警鐘を鳴らした。
鐘氏は２０００年の時にも大気汚染を憂慮し、地元広州市の多くの人は「肺が黒い」と発言していた。今回もその発言に触れ、当時の広州でさえもそのような状況で、「（今の）北京はなおさらだ」と語った。
また、大気汚染の原因になる微小粒子状物質「PM２．５」による健康への影響についての国際的な研究は、立方数十マイクログラムのレベルに限定されており、「わが国の場合は、１００、２００、５００、１０００さえ超え人類未踏のレベルに達しているから先行研究はない」と氏は既存データでは計り知れない健康被害を憂慮した。
２００３年、SARS感染を抑える活動での活躍が称えられ、鐘氏は「SARSとの戦いの英雄」とも呼ばれている。そんな鐘さんは１月、「大気汚染はSARSよりはるかに恐ろしい」とも発言。「SARSは隔離などの方法があるが、大気汚染は誰も逃げられない」
北京市の肺がん発症率と死亡率はともにがんの中でトップを占めており、２００１年から２０１０年の間に発症率が６割近く増加している。
（翻訳編集・張凛音）
関連記事
このほど、中国青海省の裁判所の開廷中に、上級裁判所の所長らがリアルタイムで裁判中の下級裁判所の裁判長に「遠隔指揮」をしていたことがわかった。
2024年5月12日、2日前に信号機の故障がもたらす交通事故で死亡した女児・優優ちゃんの母親と祖母は葬儀社前で「娘を返せ」」と書かれた横断幕を広げて現地政府が「真相を隠蔽した」と抗議をした。
このほど、雲南省の街中で、交通警察が走る車を止めるために、「当り屋まがい」なことをしたことがわかった。
元第8空軍司令官のE・G・バック・シューラー氏は、「Defense post」に掲載された最近の記事で、米国の自動車メーカーにガソリン車の販売を中止させ、電気自動車（EV）への切り替えを強制することを目的としたEPAの新しい排ガス規制は、米国を中国の言いなりにするだろう」と警告した。
2024年5月1日～3日、中国湖北省随州市の数千人の住民は政府による「葬儀改革政策」の廃止を求めて街に出た。