ドキュメンタリー映画「フリーチャイナ」  伊プラート市で上映

イタリアのプラート市で8月24日、中国で起きている法輪功(伝統気功)への迫害の実態を伝えるドキュメンタリー映画 「フリーチャイナ/信じる勇気」が上映され、大きな反響を呼んだ。

上映会は、市内の城「インペラトーレ城」で行われた。用意された200の観客席がすぐに満員になったため、主催側の市政府が急きょ追加上映を決定。現地テレビは主要ニュースとして上映会について取り上げた。

ヒューストン国際映画祭特別賞など、世界中の映画祭で数々の賞を獲得した「フリーチャイナ」は、2012年にアメリカのマイケル・パールマン(Michael Perlman)監督と新唐人テレビ(中国語衛星放送テレビ局、本部・ニューヨーク)が共同制作、中国で数年間強制収容された中国系米国人の医者・李祥春さんと、元共産党員の曾錚さんの実体験に基づいて、中国での法輪功への迫害の実態や、信仰の自由のため迫害に立ち向かう主人公達の勇気ある姿を伝えた。新唐人テレビによると西欧諸国の議会や大学などで千回以上にわたって上映してきたという。

映画を通して、多くの観客は初めて法輪功迫害の事実を知り、迫害の残虐性に強いショックを隠せなかった。現地テレビ局「TVプラート」の女性記者は、法輪功に関して全く知らなかったが、中国政府が人権侵害を続けていることは聞いたことがあり、映画を見て強い衝撃を受けたとコメントした。現地のライオンズクラブのポーリ会長は、この映画が伝えているメッセージは大変重要で、もっと多くの都市で上映すべきだと感想を述べた。

プラート市はイタリア屈指の織物業の都市だったが、今では多くの中国人が移住し、町そのものを変貌させてしまっている。

インペラトーレ城はイタリア語で「皇帝の城」を意味し、13世紀に建造された歴史ある城。プラート市が管理し、文化的イベントの会場などとして使われている。

(翻訳編集・単馨)

関連記事
アメリカの宇宙関連の高官は、中国共産党が太平洋上空で密かに宇宙軍を強化しており、インド太平洋地域の安全保障を脅かしていると警告している
世界最大の仮想通貨取引所バイナンスの創業者で元最高経営責任者(CEO)の趙長鹏被告(47)に対し、米検察当局は23日、マネーロンダリング(資金洗浄)の罪で禁錮3年の実刑判決を求刑した。赵被告は昨年11月、反マネロン法違反の罪状を認めており、30日にワシントン州シアトルの連邦地裁で量刑が言い渡される。
全世界の若者から絶大な人気を博しているショートビデオ共有アプリTikTok。しかしアメリカでは最近、バイデン大統領がTikTokに関する新法に署名した。
中国共産党はWHOを代理人とし、米国に対する「ハサミ戦略」を始めるだろう。新たに進められているパンデミック条約がその引き金となる。
韓国最大の太陽光発電メーカーであるハンファ・ソリューションズ傘下のQcellsは中国江蘇省啓東市にある工場を6月30日に永久閉鎖する。