【映像】強風で巨大看板が倒れる=東莞

中国東南の広東省東莞市で8月31日、20メートルほどの高さの鉄製の支柱が支える巨大な看板が、強風にあおられ、倒壊する事故が起きた。ケガ人はでなかったものの、看板の向かいに立つ銀行の利用客や銀行員の車両8台が下敷きになり、大破した。

地元テレビの取材に応じた、現場近くにいた通行人の女性は「突然、空が暗くなったかと思ったら…(看板が)倒れてきた」と述べた。不運にも愛車に損害の受けた男性は「(修理費に)十万元はかかるだろう」と肩を落とした。

ネットで出回る動画は再生回数310万回を超え、多くのネットユーザが視聴した模様。当局の調査によると、看板を支えていた1メートル四方の土台部分と、鉄製の支柱を留めるネジがさびて、強風の圧力に耐えられなくなったという。

東莞で8月31日、巨大な看板が倒れる(目撃者撮影)
東莞で8月31日、巨大な看板が倒れる(目撃者撮影)

(編集・甲斐天海)

関連記事
アメリカのブリンケン国務長官は中国訪問の最終日に、中国共産党公安部長の王小洪氏と異例の対話を行った。報道によれば、王小洪氏は「両国間の麻薬取締りにおける法執行の協力」を進める意向を表明しているという。
内閣府への提出資料に中国国営企業のロゴが入っていた問題は、国会とネット世論をどよめかせた。「中国共産党の浸透だ」とする論調に対し、有識者はむしろ「『使える愚か者(Useful ideot)』が日本の政策決定に関わっていることこそ問題だ」と指摘する。
アメリカの複数の州は、中国共産党に対抗するため、州独自の措置を、連邦政府よりも迅速に進めていた。これには、TikTokの使用禁止や中国企業による土地購入規制などが含まれ、州議会がこれらの措置を連邦政府の対応を上回るペースで制定している。
米司法省は、中国の製造業者に先端の半導体技術を違法に輸出する共謀をした中国人2人を起訴したと発表した。
韓国最大の太陽光発電メーカーであるハンファ・ソリューションズ傘下のQcellsは中国江蘇省啓東市にある工場を6月30日に永久閉鎖する。