米世論、半数以上がトランスジェンダー選手の女性競技参加に反対　

米紙ワシントン・ポストとメリーランド大学による世論調査で、トランスジェンダー選手が女子運動競技に参加することを反対する人が半数以上に上ることがわかった。調査はオンライン形式で5月4日から17日にかけて、米国の成人1503人を対象に行われた。

6月14日に発表された調査結果によると、68％がトランスジェンダー選手は女性よりも「競争上有利になる」と答えた。大学やプロの女子運動競技にトランスジェンダー選手が参加することについては58％が「反対」だった。高校の女子運動競技では55パーセントが「反対」と回答し、「参加を許可すべき」と考える人は30％だった。

希望する運動競技に出場できないことで、「トランスジェンダー選手のメンタルヘルスが損なわれることを懸念するか」との質問に対しては、52％が「とても」「やや」懸念すると答えた。

米国ではトランスジェンダーの選手が女子運動競技に参加することを禁止する法律が相次いで成立している。6日にはルイジアナ州が18番目の州として同様の法案を可決。学内競技に参加する幼稚園から大学生のアスリートに対し、「出生証明書に記載されている生物学的性別に沿ったチームでプレーすることを義務付ける」とした。

2月に行われたアイビーリーグ競泳女子選手権では、ペンシルベニア大学に通うトランスジェンダーのリア・トーマス選手が500ヤードなど数種目で優勝。また50ヤード自由形でも、トランスジェンダーのアイザック・ヘニグ選手が優勝した。

米水泳雑誌「スイミングワールド」によると、トーマス氏はテストステロン（男性ホルモン）の抑制治療を1年間以上続け、全米大学体育協会が定めるトランスジェンダーの女子運動競技の出場条件は満たしているという。いっぽう、男性として成長する過程で得た身体的な優位性があるとして、反対派からは「不公平」との声が上がっていた。

昨年末には30年間に渡り米国の水泳協会で役員を勤めてきたシンシア・ミレン氏が「生物学的な男性が女性と競争するスポーツを支持することはできない」と声明を発表したのち、辞職している。