米軍機から撮影された、2011年3月12日の大地震後に撮影された宮城県仙台市の模様(Photo by U.S. Navy via Getty Images)

災害準備、体験学習は有効 東京消防庁・本所防災館を訪ねて

「天災は忘れた頃にやってくる」。日本は地震などの天災が頻発する国だ。しかし、そこに暮らす私たちはこの警句のように日々の生活でその危険を忘れてしまう。東京消防庁の本所防災館(墨田区北部、隅田川東岸)に行き、災害を疑似体験で学べた。それを振り返りながら私たちそれぞれの命、そして社会の守り方を考えたい。

本所防災館には地震体験コーナーがある。そこの振動発生装置で私は地震の揺れを体験した。横揺れの震度7、そして縦揺れの震度6の2パターンだ。前者は1923年9月の関東大震災での東京での最初の揺れ、後者は2016年4月の熊本地震での熊本市内での最初の揺れだ。

私は地面が揺れると事前に分かっていたので私は初めから座っていた。しかし振動が始まると、気味悪さと不安を感じた。立っていたら、大人でも転ぶだろう。実際の地震と同じように揺れは数十秒だったが大変長く思えた。また直下型地震では、体が上下に動かされ、それも気味が悪かった。疑似体験で精神が動揺するのだから、未体験で大地震に直面すると、誰でも大変なショックを受けることだろう。

▶ 続きを読む
関連記事
イランによるホルムズ海峡封鎖に対し、米国がいかに主導権を奪還すべきかを論じる
北朝鮮が狙う「対衛星兵器」は単なる技術誇示ではない。国内を弾圧し国外を脅かす独裁体制の本質が、宇宙へと拡張された「新たな戦場」の序曲である
米情報機関の報告で、中共は2027年台湾武力侵攻の計画を持たないことが明らかとなった。習近平は党内粛清、米軍圧力、経済危機など五つの凶兆に直面し、天罰のごとく身動き取れず。台湾海峡は世界経済の要衝である
3月19日、米軍F-35Aがイラン領空でミサイル被弾も中東基地に緊急着陸。ステルス機の赤外線探知脆弱性が露呈。イラン国産ミサイル「ホルダード15」が光電センサーで捕捉か。制空権掌握下での反撃と生還理由を解説
トランプ大統領が習近平との会談を延期、中共のイラン支援と台湾威嚇を背景に米中駆け引き激化。キューバ危機も絡み、反共産党勢力殲滅のグローバル戦略が進行中