中国共産党の中央銀行である中国人民銀行の本部ビル。(Mark Ralston/AFP via Getty Images)
中国の大不況が幕を開ける"

2025年 中国の株式・為替・債券市場の同時下落 不況の序章

2025年の幕開けとともに、中国の株式市場、為替市場、そして債券市場が揃って下落し、これが中国にとっての大不況の始まりの可能性が高まっている。この記事では、中国市場の現状と今後の経済見通しについて深掘りし、何が、この危機の根本原因であるかを探る。

昨年9月、中国共産党(中共)政府は市場救済策を講じたが、その効果は限られており、12月には疲弊の兆しが見え始めた。特に深刻なのは不動産市場で、北京、上海、広州、深センなどの主要都市では不動産価格が大幅に下落している。中国の債務連鎖はひっ迫し、経済的困難は深刻化しており、この景気後退のサイクルは、まだ始まったばかりである。

テレビプロデューサーの李軍氏は、新唐人の「菁英論壇」番組で、2025年の始まりは株式市場、為替市場、債券市場すべてで下落し、非常に不安定な状況であると述べた。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ政権が引き起こす2026年の世界激変を、歴史学者V・D・ハンソンが鋭く分析。イランや中南米での独裁打破と、ロシア・中国への新戦略が、米国を大戦後最大の黄金時代へと導く可能性を説く衝撃の論考
イランによるホルムズ海峡封鎖に対し、米国がいかに主導権を奪還すべきかを論じる
北朝鮮が狙う「対衛星兵器」は単なる技術誇示ではない。国内を弾圧し国外を脅かす独裁体制の本質が、宇宙へと拡張された「新たな戦場」の序曲である
米情報機関の報告で、中共は2027年台湾武力侵攻の計画を持たないことが明らかとなった。習近平は党内粛清、米軍圧力、経済危機など五つの凶兆に直面し、天罰のごとく身動き取れず。台湾海峡は世界経済の要衝である
3月19日、米軍F-35Aがイラン領空でミサイル被弾も中東基地に緊急着陸。ステルス機の赤外線探知脆弱性が露呈。イラン国産ミサイル「ホルダード15」が光電センサーで捕捉か。制空権掌握下での反撃と生還理由を解説