ランサムウェア侵入3割は「認証情報流出」　デジタルアーツ調査

情報セキュリティー企業のデジタルアーツは、2024年1月から2025年5月までに国内で発生したランサムウェア（身代金要求型ウイルス）被害の原因を調査し、侵入経路の34％が「認証情報の流出」によるものであったと発表した。調査は、企業や組織が公表した126件のインシデントのうち、侵入原因が明らかになっている38件を分析したものだ。

調査結果によると、最も多かった侵入経路はシステムの脆弱性を突いた攻撃（39％）で、次いで認証情報の流出（34％）、設定不備（26％）が続いた。認証情報の流出は、従業員や管理者のIDやパスワードが何らかの方法で盗まれ、不正に利用されるケースを指す。特にメールの添付ファイルや不審なURLを通じて感染する「インフォスティーラー」と呼ばれる情報窃取型マルウエアの存在が指摘されている。こうしたマルウェアは、感染した端末に長期間潜伏し、利用者が気づかぬうちに認証情報を盗み出すことが多いという。

デジタルアーツの調査では、メールやウェブ経由で拡散されるマルウェアのうち、インフォスティーラーが上位を占めていた。これらのマルウェアにより盗まれた認証情報は、ランサムウェア攻撃の初期侵入や他のサイバー攻撃にも悪用される可能性が高いとされる。