アメリカのWHO脱退の背景 揺れるグローバル公衆衛生の方向性
2025年5月、世界保健機関(WHO)が画期的なパンデミック条約の採択を祝う中、アメリカ合衆国は国連機関であるWHOへの批判を一層強めた。アメリカ政府は、同機関が腐敗し、特定利害関係者に左右され、本来の使命から逸脱してしまっていると主張する。
ジュネーブで開催された第78回世界保健総会では、加盟国のうち124カ国が賛成し、反対なし、棄権11という圧倒的多数でパンデミック合意が承認されたが、アメリカ代表団は会場に姿を見せなかった。その代わり、アメリカ保健福祉長官ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏がビデオ演説で登場した。
「我が国の脱退を、世界の保健担当大臣とWHOにとっての警鐘とすることを切に願う。我々、トランプ大統領も私も、国際協力への関心を失ったわけでは決してない」とケネディ氏は述べ、「志を同じくする」国々とはすでに連携中であると明言した。彼は、WHOの制約を超えた新たな国際的保健システムの創設を提案し、各国の保健大臣にその協力を呼びかけた。
関連記事
スタンフォード大学の研究で、新型コロナmRNAワクチン後に起きる心筋炎が、免疫細胞から放出される2種類のサイトカインの相互作用によって引き起こされる可能性が示された
「私は本当に、mRNAワクチンの使用を縮小してほしいと考えているし、個人的には、排除されるべきだと考えている」とレッドフィールド前CDC長官は述べた
ファイザー社の開発中のmRNAインフルエンザワクチンに、FDA長官は「効かない製品は承認しない」と明言。論文から不利なデータが除外されていたとして、学術的な誠実性の欠如も批判されている
FDAの上級職員はエポックタイムズに対し、この内部文書をCBER全職員に送付したこと、また調査が今年初めに開始されたことを認めた。
新しい調査によると、アメリカの成人の大半が、今年秋に更新された新型コロナワクチンの接種を望んでいないことが分かった。