米国防総省周辺で深夜の注文が急増 軍事行動と重なった例も
「ペンタゴン・ピザ指数」が急上昇 また何か起きるのか
米軍がベネズエラでニコラス・マドゥロ大統領の身柄拘束を目的とした作戦を実施した直後、ワシントンにある米国防総省(ペンタゴン)周辺で、深夜のピザ注文が異常に増えていたことが話題になっている。SNSでは「また米軍が動くのではないか」との憶測が広がっている。
注目を集めているのは、国防総省の近くにある複数のピザ店で、1月4日夜に来店客や配達注文が急増したという情報だ。国防総省から約2.3キロの店では、通常と比べて客数が10倍以上に跳ね上がり、別の店舗でも数倍に増えたとされている。
こうした動きは、米軍関係者の間では昔から知られた現象として語られてきた。大きな軍事行動や緊急対応の前には、職員が夜通し勤務することが多く、外部から大量のピザを注文するため、周辺の店が一気に忙しくなるという。
関連記事
中国の経済学者らは、地方政府の債務問題が不動産不況以上に深刻だと警鐘を鳴らした。企業間の連鎖債務は約30兆元に上り、金融機関や不良債権処理会社にもリスクが広がっている
米軍がホルムズ海峡で新たな兵器を投入した。1回の攻撃にかかるコストは、ミサイルを発射するよりはるかに安いという。
中国は人型ロボットを次の成長戦略に据え、政府調達と補助金を大幅に拡大している。一方、現場では低い作業効率や学習データ不足、収益化の困難が残る。国家主導の量産競争は、新たな過剰生産を招くのか
失踪から30年のパンチェン・ラマや重刑に直面する黄之鋒、黎智英らを取り上げ、中国共産党による香港・チベットでの弾圧を告発。指導者を奪われ沈黙を強いられる世代の実態と、国際社会が記憶し続ける意義を問う
トランプ米大統領が、習近平を異例の歓迎。米中首脳会談では台湾、レアアース、軍備増強、イラン支援など、両国の核心問題が議題となる見込みだ。