英誌「ネイチャー」 中国名門大の掲載論文2本を撤回 学術不正疑惑で
英誌「ネイチャー」は今月30日、中国の大学研究チームによる論文2本を正式に撤回し、別の1本について訂正声明を発表したことを明らかにした。その他の不正疑惑が指摘された論文については、引き続き調査が進められている。
撤回されたのは、中国・上海にある同済大学の王平氏の研究チームが2025年に「ネイチャー」本誌に発表した論文と、天津市にある南開大学の陳佺氏の研究チームが「ネイチャー・キャンサー」に掲載した論文。一方、上海にある華東師範大学の李大力氏の研究チームによる論文については、訂正声明が出された。
今回の対応の背景には、中国における学術不正を追及することで有名なブロガー「耿同学」による告発がある。今年4月以降、同氏は動画投稿を通じて、複数の中国有力大学の研究者による論文に学術不正の疑いがあるとして実名で告発を続けてきた。
関連記事
AIの急速な発展を受け、AnthropicやOpenAIなどの関係者から開発速度を落とすよう求める声が相次いでいる。一方、トランプ政権は、アメリカがAI開発で中共を上回らなければ、深刻な結果を招くとの立場を示している
米空軍長官は14日、米国がすでに軌道上に宇宙兵器を配備していると明らかにした。9月に中共の軍事偵察衛星が軌道上で突然分解した事案との関連も取り沙汰されている
ウクライナ戦争を背景に、ロシアと北朝鮮の軍事協力が急速に深まっている。北朝鮮は兵士や砲弾、ミサイルを提供する一方、ロシアから機密技術を獲得。中国共産党が露朝接近を警戒する理由を読み解く
中共の情報機関のために報告書を作成した豪州人男性は懲役3年6か月を言い渡された。豪州初の「無謀な外国干渉罪」で実刑判決となる
米人工知能(AI)企業アンスロピックのダリオ・アモデイ最高経営責任者(CEO)は12日、最先端AIモデルの開発速度を緩めるよう呼びかける論考を公表し、中国共産党(中共)の官製メディアの反発を招いた。