中共の残酷な迫害にも屈しない 強靱な意志

【大紀元5月16日】今年5月13日は法輪功が伝えだされて13周年の記念日であり、法輪功の創始者・李洪志氏の54歳の誕生日でもある。そのため、この日は法輪大法デーとして名づけられた。毎年、世界各地の法輪功学習者は各民族の人々と一緒にこの喜ばしい日を迎えている。

中国大陸の法輪功学習者は様々な苦難を経て、強靭な意志を持ってこの6年近く続いている残酷な迫害に耐え、決して真・善・忍に対する信念を放棄しようとしなかった。中共による残酷な迫害の中で、法輪功は撲滅されることなく、かえって凄まじい勢いで全世界の78カ国と地区に広まった。中でも、アジア太平洋地域、北米、南米、ヨーロッパの殆どの国々、及びアフリカの一部の国が含まれている。

5月5日、香港の最高裁判所は三年前に国際的に注目されていた「法輪功学習者道路使用妨害」の訴訟に対して最終判決を下し、法輪功学習者に対する全ての告発を棄却し、香港住民の言論・デモの自由を守ることができた。中共の強権による不当な圧力の下、香港人は再び正義を選択したのである。  

▶ 続きを読む
関連記事
宏福苑火災の発生後、警報システムや工事監督の在り方を問う声が強まっている。しかし、独立調査を求めた学生の拘束や大学内掲示の封鎖など、市民社会の活動に対する制限も目立ち始めた。火災対応を通じて、香港の統治や言論環境に変化が見られる
中共外交部の報道官が数日間にわたり、サンフランシスコ平和条約(1951年)の合法性を否定し、国際法上の効力を持つのはカイロ宣言とポツダム宣言であると強調したことが、国際社会や法学界で議論を呼んでいる。日中間で「台湾有事」をめぐる外交的緊張が高まるなか、事態は新たな局面に入った
物議を醸している英ロンドンにある中共の「メガ大使館」計画が、3度目の延期となった。イギリス政府は12月2日、この計画の審査期限を来年1月20日まで延長すると発表し、国家安全保障上の懸念が一段と高まっていることを理由に挙げた
浜崎あゆみの上海での公演がキャンセルされた後の行動に称賛が集まっている。中共政府の常軌を逸した日本への外交攻撃に巻き込まれたが、今回のトラブルはかえってチャンスを広げる結果となるかもしれない。
米下院が社会主義体制の弊害を非難する中、中国共産党からの離脱「三退」は4億5500万人を突破。宗教弾圧や権力集中への国際的懸念が強まる一方、中国社会では静かな体制離れが広がっている