インフルエンザ治療薬2種に耐性ウィルス発生

【大紀元日本1月16日】米国疾病予防医学センター当局は14日、緊急記者会見でインフルエンザ治療薬として販売使用されている「アマンタダイン」、「リマンタダイン」に対し、耐性ウイルスが発生、治療薬としての使用中止を呼びかけた。「アマンタダイン」「リマンタダイン」に対する耐性インフルエンザ・ウイルスは、2年前まではわずか2%だったが、昨年は11%にまで増加。専門家らは現在米国で流行中のインフルエンザ・ウイルス120種の耐性試験を実施、うちウイルス109種は上記治療薬2種に対し、耐性を示した。

調べによると、インフルエンザ・ウイルス両治療薬に対する耐性の急増原因についてまだ解明できていない。市場では、「タミフル」、「リレンザ」もインフルエンザ治療薬として流通しているが、耐性増加の情報はまだないという。米国疾病予防医学センター流感部門責任者・ナンシー・コクス博士は、各医療部門が情報をいち早く入手、患者に対する治療を適切に処置するよう呼びかけ、「インフルエンザ・ウイルスが耐性を示すことは不可避であるが、91%の耐性は予想外」と語った。

アジア諸国においても2001年から2004年の間、インフルエンザ治療薬に対する耐性が2%から27%まで増加。中国では、前回のインフルエンザ流行時に比べ、インフルエンザ・ウイルスの耐性が74%まで増加したという。米国のニューヨーク、イリノイ州などの老人ホームでは、すでにインフルエンザ流行の情報が流れている。冬入りしてから、すでに21の州で、インフルエンザ感染流行が報道された。コクス博士は、「欧州の医療当局は、まだ統計資料を発表していないが、同地域においても耐性ウイルスが発生する恐れがある」と指摘した。耐性ウイルスには、自然界で発生するものと、人間に感染後、治療薬によって発生するものとがあるという。

▶ 続きを読む
関連記事
米国政府関係者などによると、ベネズエラの治安当局は2月4日未明、首都カラカスで、マドゥロ前大統領と関係が深い実業家を拘束した。今回の措置は、アメリカと事前に調整した上で行われた法執行とされる
習近平はロシアのウラジーミル・プーチン大統領および米国のドナルド・トランプ大統領と相次いで電話会談を行った
パナマのホセ・ラウル・ムリーノ大統領は、香港を拠点とするCKハチソン・ホールディングスにパナマ運河関連港の運営を認めていた契約を無効とした自国最高裁の判断を尊重する考えを示した。
イランの要請に従い、米国はオマーンで会談を行うことに同意。しかし交渉内容をめぐって双方の間には依然として重大な隔たりがある
1989年の中国・北京の天安門で起きた「六四事件」を記録したドキュメンタリー映画『天安門 今夜』が、2月4日夜、米ロサンゼルスの「六四記念館」で初上映された。