中国北京の大学生 (WANG ZHAO/AFP/Getty Images)

中国留学生の批判意識の欠如 共産党の洗脳教育が原因

欧米諸国の大学や研究機関に留学した中国大陸出身の学生は、一般的に健全な批判精神を持った論理的、合理的な思考つまり「批判的思考(critical thinking)」がないとされる。最新の研究によると、このことの根本的な原因は中国共産党(以下中共)による洗脳教育にある。

英教育誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション」の2月10日付けの記事はノッティンガム・トレントの講師で中国生まれの張濤博士の研究を紹介した。博士によると、中国大陸から来た留学生の多くは教育を受ける段階で、中共による洗脳教育が原因で「批判的思考」ができない。

張博士は研究に際してノッティンガム・トレント大学にてメディア学を専攻する中国出身の大学院生をインタビューした。彼らの多くは中共の洗脳式宣伝を信じていないと話すが、批判的思考能力は非常に弱いという。

▶ 続きを読む
関連記事
最近「成都市高等教育機関集積エリア周辺のホテルが盗撮多発地帯」との話題がSNSで拡散し、注目を集めた。背後にある闇のビジネスの実態について、番組「中国解密」の司会者クリス・チャペル氏に話を聞いた
米国家情報長官室は18日、世界の脅威について2026年の年次報告書を公表した。34ページに及ぶ報告書は、CIAやNSAなど米国の情報機関が取りまとめ、中国共産党による台湾侵攻が米国および世界にもたらす潜在的脅威を明確に示している。
江沢民派のフィクサー、曽慶紅。豪邸購入や国有資産横領にまみれた一族の腐敗から、南アフリカでの暗殺未遂、臓器収奪への関与まで、その権力掌握の足跡と法輪功迫害に加担した「血債派」の闇の真相に迫る
最近、中国企業による米国上場の動きが明らかに鈍化している。フィナンシャル・タイムズの報道によると、今年に入ってからニューヨークで新規株式公開(IPO)を完了した中国企業はわずか2社で、前年同期の19社から大幅に減少した
中国共産党(中共)の「両会」は12日に閉幕し、すでに10日が経過したが、中共の党首習近平は、例年通り3月中旬に北京を離れて視察を行うことがなかった。これがメディアの注目を集めている。