世界人口の3分の1は、光害の被害に遭っている。写真は2015年12月、イタリアのElva Hillで、星空を見上げる男性(MARCO BERTORELLO/AFP/Getty Images)

人工的な光による明るい夜空「光害」 世界人口3分の1に影響

世界全体の80%以上の人口が、人の健康や自然界の生態系へ影響を与える「光害」を受けており、世界の約3分の1の人口が「天の川」を肉眼で見られなくなっていることが欧米の研究チームの分析で分かった。

人工的な光により、夜空が明るめになる光害は、天体観測に影響を与えるばかりでなく、人間の睡眠や夜行性動物の生息、昆虫や植物など生態系への影響も報告されている。

米科学誌サイエンス・アドバンシズに掲載された論文によると、天の川が見られない人口は世界全体の3分の1で、アメリカやヨーロッパ、アジア等の先進国の割合が高い。下の地図からも分かるように、世界全体の83%の人口、そしてアメリカ・ヨーロッパの99%の人口は、自然のままの夜空よりも10%明るい夜空を見ている。

▶ 続きを読む
関連記事
11月17日、米国家安全保障局(NSA)における内部用の機密性の高い通信ネットワークが突然停止した。同じ時期に、アップルやグーグル、宿泊施設運営会社マリオットのサービスでも障害が相次いだ
米国が人工知能(AI)向け半導体の輸出規制をより一層強化している。米商務省が公表した新たな規則では、シンガポールやマレーシア、タイ、インドネシアのデータセンターがエヌビディアなどの米企業から先端AI半導体を購入する際、米政府の事前許可が必要になる
中国の通信機器大手ファーウェイの刑事裁判の最終弁論が11月16日、米ニューヨーク東部地区の連邦地裁で始まった。11週間に及ぶ審理を経て、検察側は同社を「窃取と虚偽、隠蔽によって成り立つ犯罪組織」と指摘した
「米国の対中幻想は終焉した、ウォール街を除いて」エヌビディアをめぐる問題が浮き彫りにしたのは、米企業の対中認識の甘さだ。国家安全保障を顧みない利益追求は、いずれ自らの首を絞めると筆者は警鐘を鳴らす
環境保護団体が訴訟を盾にカナダの巨大年金基金へ圧力をかけ、化石燃料やLNG事業からの投資撤退を迫っている。本来の責務である運用益の最大化を妨げ、国民の老後資金を危険にさらす活動家の戦術に警鐘を鳴らす論評