ソロス氏、253の報道機関に資金提供 「世論形成を左右する能力も」＝米報告書
米国の大富豪ジョージ・ソロス氏が253のグローバルメディアと繋がりを持ち、影響力を発揮していることが、最新の調査報告書で明らかになった。複数の米国メディアが報じた。
報告書を発表した保守系メディア監視団体「メディア・リサーチ・センター（MRC）」によると、ソロス氏は自身の慈善団体を利用して報道機関に資金提供しており、対象の数は253に上る。「ソロス氏の援助を受けるメディアグループは文字通り世界5大陸の世論形成を左右することができる」とMRCの編集者は綴っている。
ソロス氏は自身が創設した「開かれた社会財団（OSF）」に320億ドルの資金を投じてきたほか、「開かれた社会」理念を推進するために「億単位の出費」を行なってきた。報告書によると、「開かれた社会」理念にはマルクス主義やLGBTQ楽園主義、環境過激主義、反アメリカ主義など、過激な左翼思想が含まれている。
関連記事
無所属のバーニー・サンダース上院議員（バーモント州）と評論家のスティーブ・バノン氏は9月15日、同じ会議「プロ・ヒューマン・アセンブリー」で演説し、両氏が人工知能（AI）のリスクとみなす問題について語った。
「私的なファウチ」は疑っていた。「公的なファウチ」は確信を語った。ブースター接種をめぐる私的な日記が明らかにした、科学的根拠と政府のメッセージの乖離。その記録が、なぜ今MAHAを必要とするのかを浮かび上がらせる。ピーター・ナバロ氏の寄稿
チャーリー・カーク暗殺事件から1年。予備審問で示された物証や通信履歴、単独犯説を裏付ける検察側の主張を整理し、陰謀論の検証や弁護側の対抗策、ユタ州における死刑適用の現実的な見通しまで詳しく解説
米FOXニュースを突如離脱した名物司会者マリア・バーティロモが沈黙を破り感謝を表明。解雇報道を弁護団が全面否定する一方、トランプ大統領らが彼女を称賛し、ホワイトハウスが局上層部に強い不快感を示す異例の事態に
米同時多発テロから四半世紀。ロンドン、パリ、エルサレム、そして東京など世界各地で追悼式典が執り行われ、同盟諸国が当時の犠牲者を悼むとともに、国境を越えて紡がれた連帯と自由を守る誓いを新たにした軌跡を追う