IEA 自身が発表した数字を見ると、ポスト化石燃料の未来では、生産するエネルギー量に比べ、莫大な量の資本、労働力、土地を必要としており、これは再エネの劣勢を証明していることになる。参考写真(Mario Tama/Getty Images)

国際エネルギー機関のネットゼロ・ロードマップは「未熟な幻想」だ!

ニュース分析

2年前、国際エネルギー機関(IEA)は「2050年までにネットゼロを目指すためのグローバルエネルギーセクターのロードマップ(Net Zero by 2050: A Roadmap for the Global Energy Sector)」を発表した。その頃、気候活動家やESG投資家たちは、欧米企業による石油・ガス生産への投資を阻止する活動を展開しており、IEAに匹敵する権威からお墨付きを得ていた。

その結果、2050年までにカーボン排出・ネットゼロ(NZE)を達成しようという試みが、ESGの「E」(Environment:環境)の中心となり、IEAのネットゼロ(NZ)ロードマップが、エネルギー企業のNZEの基準を与えることになった。

そこで、リアルクリア財団は、新規油田・ガス田への投資を停止した場合の経済的な影響を評価するために、エネルギー政策研究財団(EPRINC)に依頼して、IEAのNZEに関する主要報告書の科学的分析を行った。EPRINCの分析によれば、IEAの仮定は非現実的であり、内部矛盾しており、しばしば炭化水素燃料の増産につながることが示された。

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