猛暑で街灯も炎上　中国製バッテリーの安全性に再び疑問符【動画あり】

異常な高温に見舞われる中国で、ソーラー街灯が自然発火するという事態が各地で発生した。太陽光を利用したはずの「クリーン」な設備が、逆に火災の原因となるという本末転倒な現象に、国民の不安が広がっている。

SNS上には、ソーラー街灯が炎上する映像が次々と投稿され、ある動画では、道路の両側に並ぶ数十の街灯が一斉に発火し、パネルから吹き出した炎が地面に落下して雑草に燃え移った。

また、民家のすぐそばに設置された街灯のパネルが突然燃え上がり、驚いた住民が逃げ惑う様子も確認され、さらに、激しい爆発音とともに炎を噴き出す街灯の映像もあり、そのうちの1基は建物のすぐ隣で燃えていた。状況次第では、大惨事に発展していた可能性もあった。

中国共産党（中共）の「両会」は12日に閉幕し、すでに10日が経過したが、中共の党首習近平は、例年通り3月中旬に北京を離れて視察を行うことがなかった。これがメディアの注目を集めている。

かつての「世界の工場」中国・東莞の変貌を通じ、深刻化する経済減速の実態に迫る

イランのホルムズ海峡封鎖を受け、中国共産党は「中国船は安全」と宣伝してきたが、大手海運・中遠海運（COSCO）がペルシャ湾での8隻足止めを認めた。当局の虚偽宣伝と過酷な現実の乖離を、ネット上の皮肉と共に報じる

中東情勢の緊迫化に伴うホルムズ海峡封鎖の影響で、中国のガソリン価格が過去最大級の暴騰を記録した。物流コスト増による経済への打撃とA株の大暴落が起きており、エネルギー安全保障の構造的弱点が露呈している

米中両国の規制強化により、中国企業のウォール街上場が激減。米国の厳格な開示要求と中国側の不透明な審査が壁となり、資金調達の舞台は香港や中国本土へ。世界展開を目指す中国企業が直面する、構造的な冬の時代を追う