猛暑で街灯も炎上　中国製バッテリーの安全性に再び疑問符【動画あり】

異常な高温に見舞われる中国で、ソーラー街灯が自然発火するという事態が各地で発生した。太陽光を利用したはずの「クリーン」な設備が、逆に火災の原因となるという本末転倒な現象に、国民の不安が広がっている。

SNS上には、ソーラー街灯が炎上する映像が次々と投稿され、ある動画では、道路の両側に並ぶ数十の街灯が一斉に発火し、パネルから吹き出した炎が地面に落下して雑草に燃え移った。

また、民家のすぐそばに設置された街灯のパネルが突然燃え上がり、驚いた住民が逃げ惑う様子も確認され、さらに、激しい爆発音とともに炎を噴き出す街灯の映像もあり、そのうちの1基は建物のすぐ隣で燃えていた。状況次第では、大惨事に発展していた可能性もあった。

中国の夜空でドローンが「謎の霧」を散布。十数省で相次ぎ報告され、焦げた臭いに住民が騒然。当局は沈黙したまま…何が起きているのか。

中国の鉄鋼業は不動産不況やインフラ投資減速により縮小傾向。2025年までに鉄鋼輸出が5割減少すると指摘している

小野田紀美科学技術相は5日の記者会見で、南鳥島沖で進められる国産レアアース採掘に向けた深海試験について、「我が国の経済安全保障上、極めて重要な取り組みだ」と述べ、研究開発への期待を示した。

中共外交部の報道官が数日間にわたり、サンフランシスコ平和条約（1951年）の合法性を否定し、国際法上の効力を持つのはカイロ宣言とポツダム宣言であると強調したことが、国際社会や法学界で議論を呼んでいる。日中間で「台湾有事」をめぐる外交的緊張が高まるなか、事態は新たな局面に入った

中国河南省で転落事故後に死亡した14歳少年の臓器提供を巡り、母親が「手はまだ温かかった」と疑念を示した。死亡判定や手続きの透明性にネット上で関心が高まり、事例は国内で波紋を広げている。