2023年9月12日に撮影されたこの写真では、インド南部ケララ州コジコードの私立病院で、ニパウイルス感染により死亡した人物の遺体を、防護服を着用した医療従事者が搬送している。 Getty Images

中共メディアがインドのニパウイルス流行を喧伝する背景

近ごろ、インドで発生したニパウイルス感染に関する報道が、中国メディアの複数のウェブサイトで相次いで掲載され、関連話題は微博(ウェイボー)上で急速に拡散し、トレンド入りした。

報道によると、インド東部・西ベンガル州でニパウイルス感染が確認され、これまでに5人が確定診断を受け、そのうち4人は医療従事者で、約100人が隔離措置を受けているという。現在、世界的にこのウイルスに対するワクチンや特効薬は存在しない。

ニパウイルスは極めて高い致死率で知られている。マレーシアのニパ村で初めて確認されたことからこの名が付けられた。ウイルスを保有する果実食性コウモリ(オオコウモリ)が感染源とされ、人は感染した動物や植物(果物)と密接に接触することで感染する。新型コロナウイルスと同様に肺を攻撃するだけでなく、脳にも深刻な影響を及ぼし、致死率は40〜75%に達する。潜伏期間は4日から最長45日で、その長さが隠蔽性と危険性を一層高めている。

▶ 続きを読む
関連記事
イランによるホルムズ海峡封鎖に対し、米国がいかに主導権を奪還すべきかを論じる
北朝鮮が狙う「対衛星兵器」は単なる技術誇示ではない。国内を弾圧し国外を脅かす独裁体制の本質が、宇宙へと拡張された「新たな戦場」の序曲である
イランに対する軍事的成功は、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の拘束やシリアのアサド政権の打倒に続いて、ほどなくして起きたものであり、世界中の独裁者に対する警鐘をますます大きく鳴らしている。もし米国に敵対すれば、安全ではいられない。
米国とイスラエルがイランを共同攻撃し、イランがホルムズ海峡を封鎖したことで原油価格が上昇した。米国を含む各国は油価抑制のため複数の措置を講じたが、効果は限定的だ。ある専門家は、油価を下げる最も有効な措置はホルムズ海峡の再開であると指摘する
米国防総省がパランティアのAIプラットフォーム「メイブン」を正式な軍のプログラムとして採用した。日本においても、パランティアのシステムが自衛隊や政府機関に導入される可能性は極めて高いとみられる。高い利便性の一方で、パランティアのAIは常に激しい議論の標的となっている