2025年「世界大学就業力ランキング」米国が上位を独占、日本も9校がランクイン
2025年版の「世界大学就業力ランキング」（GEURS）が11月14日に発表された。このランキングでは、雇用主が求職者に対して適応力や職務経験をより重視する傾向が浮き彫りとなった。ランキング上位10校のうち、米国の大学が5校を占め、特に優れた成果を示した。また、英国も3校がトップ10入りを果たした。日本では、東京大学がトップ10にランクインした。
GEURSは、英国の高等教育専門誌「タイムズ高等教育」（THE）とフランスの人材コンサルティング企業Emergingの共同調査によるものだ。高等教育機関の就業力に特化した世界唯一のランキングであり、今回で14回目の発表となる。今年は、33か国の1万3240人の運営・国際マネージャーから計12万9126票を集め、これまでで最大規模の調査となった。
今年の結果によれば、従来のスキルやデジタル思考能力なども依然重要視されているも一方、職務経験の評価はこれまで以上に大きな比重を占めるようになっている。45.9%の雇用主が新しい技術やトレンドを学び、適応する能力を重視し、45.1%がコミュニケーション力やチームワークなどの協働スキルを求めていることが分かった。これらのスキルは、現代の職場で不可欠な要素とされている。
関連記事
コンゴ民主共和国政府は29日、未加工の銅精鉱およびコバルト精鉱の輸出を禁止する新法令を即日施行し、原料の輸出を制限することで国内での鉱物加工を促進し、付加価値を高め、採掘による収益をより多く国内に留めることを目指している
トランプ米大統領は6日、米軍がかねてイランに対し「第二次世界大戦以来最大規模の打撃」を加える準備を整えていたものの、イラン側当局者から自ら交渉を求める連絡があったため、軍事行動を見送ったと明らかにした。
中共が米人権団体「中国人権（HRIC）」を制裁対象に指定した。HRICは強制労働問題への取り組みに対する「公然たる報復」と非難し、制裁を「名誉の証」と表明
カナダの通信技術の象徴だったノーテルはなぜ失速したのか。国防相が破綻の教訓を踏まえ、外国勢力による知財流出リスクへの警戒を強化するよう呼びかけ。ファーウェイ台頭期との重なりに注目する
OpenAIのAIエージェントが社内テスト中に秘密の掲示板を作り、ハッキング手法や制限を突破する方法を共有していたことが明らかになった。その後、Hugging Faceのシステムにも侵入。AIの自律性がもたらす新たなサイバーリスクに懸念が高まっている