2025年「世界大学就業力ランキング」米国が上位を独占、日本も9校がランクイン
2025年版の「世界大学就業力ランキング」(GEURS)が11月14日に発表された。このランキングでは、雇用主が求職者に対して適応力や職務経験をより重視する傾向が浮き彫りとなった。ランキング上位10校のうち、米国の大学が5校を占め、特に優れた成果を示した。また、英国も3校がトップ10入りを果たした。日本では、東京大学がトップ10にランクインした。
GEURSは、英国の高等教育専門誌「タイムズ高等教育」(THE)とフランスの人材コンサルティング企業Emergingの共同調査によるものだ。高等教育機関の就業力に特化した世界唯一のランキングであり、今回で14回目の発表となる。今年は、33か国の1万3240人の運営・国際マネージャーから計12万9126票を集め、これまでで最大規模の調査となった。
今年の結果によれば、従来のスキルやデジタル思考能力なども依然重要視されているも一方、職務経験の評価はこれまで以上に大きな比重を占めるようになっている。45.9%の雇用主が新しい技術やトレンドを学び、適応する能力を重視し、45.1%がコミュニケーション力やチームワークなどの協働スキルを求めていることが分かった。これらのスキルは、現代の職場で不可欠な要素とされている。
関連記事
オマーン湾の封鎖することで米国は、テヘランが毎月得ている130億ドルの収入を遮断するだけでなく、運搬できない石油を保管するスペースがなくなった段階でイランに工場閉鎖を迫り、石油産業を麻痺させることを狙っている。一方イランは…
ノルウェー警察保安局は、同国の宇宙関連情報を収集した疑いで中国籍の女性を逮捕した。現地メディアによると、ノルウェーで登記された企業が中共の情報機関の隠れみのとなり、衛星データの取得を試みていた疑いがある
「本日、どこかの時点で彼らからの回答を期待している」と米国務長官は述べた
中国石油タンカーが今週、ホルムズ海峡の入り口付近でイラン軍の攻撃を受けた。イラン戦争勃発以来初めて。中共当局は中国船と認めず、専門家からは、当局が事件の影響を抑えようとしている可能性があると指摘
北朝鮮が憲法を改正し、「祖国統一」など南北統一関連の表現を全面削除。金正恩の核兵器使用権限も明文化した。専門家は、金王朝体制の永久化と対米交渉を見据えた戦略転換だと分析している