2023年12月10日、テキサス州フォートワースのロッキード・マーチン航空宇宙・防衛会社で撮影されたF-35戦闘機写真のイラスト。Jasper Jacobs/Belga Mag via AFP

危機的なF-35の冷却問題 設計上の欠陥が国防総省に2兆ドルのジレンマをもたらす

国防総省は、冷却能力の不足によって引き起こされるF-35の慢性的で重大な過熱問題に関して、難しい決断を迫られている。

アメリカの納税者は、ステルス戦闘機の現在の冷却需要に対応するための高額な改良費を負担すべきなのか、それとも将来的に増加する可能性のある冷却需要に理論的に対応できる、さらに高額な改良費を負担すべきなのか?

国防総省が直面する2つの選択肢を簡単に説明する前に、なぜF-35にとって冷却能力が重要なのか、なぜ世界史上最も高価な兵器システム計画が、最初から冷却が不十分な機体を生み出す運命にあったのかを見てみよう。

▶ 続きを読む
関連記事
自衛隊元中国大使館侵入事件を巡り、中国側は個別事件を外交問題へ拡大し強く非難した。その言い分は不当なものだが、その根っこには問題の政治化や二重基準など「中国共産党文化」の統治手法がある。
トランプ政権が引き起こす2026年の世界激変を、歴史学者V・D・ハンソンが鋭く分析。イランや中南米での独裁打破と、ロシア・中国への新戦略が、米国を大戦後最大の黄金時代へと導く可能性を説く衝撃の論考
中国共産党(中共)党首・習近平がトランプの訪中延期に気を揉み続けるさなか、一つの知らせがエベレストを越えてネパ […]
経済規模でカリフォルニア州やニューヨーク州など米国トップクラスの州は中国との貿易拡大を優先し、中共の影響に迎合している結果、自州だけでなく米国全体が、世界で最も強力で危険な権威主義的影響にさらされている
イランによるホルムズ海峡封鎖に対し、米国がいかに主導権を奪還すべきかを論じる