評論:共産主義を打倒してはじめてテロリズムを根絶できる

2005/08/01 17:12
 【大紀元日本8月1日】ロンドンは7月7日の同時多発テロから立ち直るころだが、誰もがアルカイダの仕業であるとした。これはいまのところ間違っていない。アルカイダ自身も攻撃声明を発表しているし、オサマ・ビン・ラディンとその軍団を撲滅しない限り、対テロ戦争を続けなければならないことはだれの目にも明らかなことだ。

 しかしながら、アルカイダの仕業であることだけに注目している人は十分に真相を見ているとはいえない。ロンドンの攻撃は2004年3月11日のマドリッドや2001年9月11日のニューヨークやワシントンのテロ攻撃ほど慣れた手口ではなかったが、組織化や時間調整、計画、資金はやはり必要だったわけである。アフガニスタンやパキスタン西部で生き残りをかけて闘っている集団には成し遂げることはできなかったであろう。今回のテロ攻撃で、アルカイダは自由世界に対して攻撃を仕掛ける作戦の新たな基盤を有していることを明らかにした。この基盤がイランにあることは、ますます明らかになっており、イランの宗教指導者の地政学上の同盟国で、軍事支援者の指図でアルカイダが生き残って勢力を盛り返していることを意味している。その同盟国であり、軍事支援者とは、中国共産党である。

 中国共産党が自国民にテロリズム行為を働いていることはだれもが知っていることであり、その問題に精通してる人々にとっては中共の反米主義も周知の事実である。しかしながら、中共が国際テロリズムといかに結びつきが深いかを知っている人はほとんどいなし、一般的に知られていないということは決して偶然ではない。それは中共の対米戦略の一部であるからだ。映画「ザ・ユージャル・サスペクト」でケビン・スペーシー扮する人物のせりふに「悪魔が仕掛けた最高のトリックは、この世に悪魔などいないということを信じ込ませることさ」とある。中共はテロリストらと連携することで同様のトリックを仕掛けているのだが、うまくは行ってない。その結びつきがだれの目にも明らかになっているからだ。

 中共は、世界中の株式市場に巨額の資金を通じてウサマ・ビン・ラディンの麻薬取引で得た不正資金を洗浄し出所をわからなくしている。両者は、ニューヨークのワールド・トレード・センターが崩落したその日にタリバンと経済協定を結んだのである。光ファイバーネットワークを設置し、サダム・フセインの防御態勢を統合化してあげた。シリアとの経済的かつ軍事的な結びつきが長く、そのバース党政権体制は長年にわたり、神の党ヒズボラの庇護者であり同盟国である。実際、シリアを訪問した際、胡錦涛国家主席はイスラエルを「パレスチナからアラブの国を切り離そうとしている植民地主義者の謀略」とよんでいた。イスラムの体制がアルカイダのスパイにとって支援と心のより所あるにもかかわらず、いや、それだからこそ、中共は、核保有国になろうとしていたイラン宗教指導者らの手助けをもした。そのスパイの中には米国同時多発テロの実行犯も多く含まれている。

 中国共産党にとっては、こうしたテロリストによる米国人殺害を継続的に支援していることは決して偶然の出来事ではない。というのは、中共の戦略全体が米国にダメージを与え、最終的に抑えつけることだからだ。米国が「丘の上の輝ける都市」であり続ける限り、米国を圧倒しようとするであろう。民主・台湾の征服とアジアの主要国である日本やインドの失墜は、世界征服の単なる段階にすぎない。というのも、中共が自らの崩壊や恐怖の迫害、国民に強いている長期の貧困を中国国民の注目からそらし、急進的なナショナリズムを満たすのが唯一の目的だからだ。そのため、中共は米国に対する仕掛けをやめることはないだろうし、テロリストを支援することもやめないだろう。

 第一次世界大戦中、米国と旧ソ連間では、モスクワは衛星国であるキューバにその管理の多く任せていた。アンゴラやニカラグア、エルサルバドルの共産主義者らは皆、ハバナの顧客であるが、これらの勢力の究極的な受益者であり支援者はモスクワであることはだれもがわかっていた。

 米国は今や中共と第二次冷戦の真っただ中であり、イランやシリアのようなテロリストのスポンサーを直接支援していることは、実際間接的だが、アルカイダを支援していることであり、多くのロンドン市民やスペイン人、アメリカ人を殺害する手助けをしたのである。これに反論しても、中共はアルカイダを積極的に直接支援もいとわないという事実と相反するのである。

 対テロ戦争は米中戦争の一部であり、第二次冷戦が展開されている多くの戦場のひとつである。米国、英国、そしてその他の自由世界の安穏は、中共が歴史の残骸として旧ソ連と東欧の同胞と同様に崩壊してはじめて実現できる。その日が来るまで、対テロ戦争に打ち勝つことはできない。
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