【大紀元日本5月27日】米エネルギー省情報局(EIA)は5月22日に、2007年世界エネルギー展望報告で、主にアジア開発途上国のエネルギー需要の激増により、世界のエネルギー総消費は2004年から2030年の間に57％増加すると発表した。
EIAは、特に経済協力開発機構(OECD)に加入しているアジア国家がもっともエネルギーの需要が高く、高度経済成長の下、エネルギーの消費は増える一方であると明らかにした。
石油および天然ガス価格は依然として高騰しているが、2015年以降、石油の高価格は石油およびその他液体燃料の世界的消費を抑制すると予測している。石油は世界エネルギー総消費量の中で占める割合が減少し、2004年の38％から34％まで減少するとみられる。
報告では、世界最大エネルギー消費国の米国、中国およびインドは、今後増加する見込みの液体燃料総使用量の約半分を占めると指摘した。
一方、需要を満たすために、2030年までに、世界における原油の日産供給量は2004年より3500万バレルの増加で、日産8300万バレルの供給量になるという。また、石油輸出国団体が日産生産量を2100万バレル増加するだけでは足りず、団体に加入していない石油生産国が600万バレル増産することでようやく需要を満たすことができる。
報告では、年平均2・2％増加している石炭消費量は、世界エネルギー消費の中でもっとも増加の早い項目と指摘した。石炭は貯蔵豊富の国で最も利用される燃料であり、生産量が豊富な中国、インドおよび米国が特にそうであることを示した。
(07/05/27 11:02)
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