米国精神病学会、中国共産党の民衆への精神迫害を分析

2005/06/09
更新: 2005/06/09

【大紀元日本6月9日】米国精神病学協会2005年大会は5月21日から26日、アトランタのワールド・コングレス・センターで2005年会議を行った。世界各地およそ2万人の専門家が出席し、中国における法輪功学習者に対する精神的迫害が紹介され、中国社会には暴力加害者に対して共感を抱く「ストックホルム症候」が至る所に存在していると指摘された。

米国の精神健康ウオッチ・ドッグ団体『中国精神健康観察』によると、中国社会にはストックホルム症候群がよく見られる。このスウェーデンの銀行拉致事件から命名された症候群の病状とは、拉致された人質は殺害される可能性が極めて高い情況の下で、加害者が小さな恩恵を与えることにより必要以上の感情が生じるようになり、加害者の迫害理念に同意しひいては加害者と共に他人を迫害する行為に出ることである。中共の統治下の歴代の政治運動のため、人民は恐怖と絶望を感じると共に、中共によるわずかながらの名誉の回復、賃上げや奨励などに恩を感じるようになることが、迫害されながらも中共に反対しない中国人の実情である。

同団体の精神病医学専門家・楊景端氏は「13億の中国人は実質的には中共の人質となっており、私たちのそれぞれにストックホルム症候群が見られる。この種の人質の心理構成のため、私たちは生存するため、生命が侵害されるのを恐れるあまり、彼らと一緒に悪事を働くことになったのである」とし、中国の精神病協会は既に公式に、過去数年間にわたって、法輪功学習者に対する精神破壊薬物の濫用の事実が存在することを認めたと紹介した。

楊氏は、中国民衆によく見受けられるストックホルム症候群の根治方法について、共産党の統治を取り除くことにより精神の自主的な覚醒になると提案し、「共産党こそが法輪功への迫害、精神を破壊する薬物の濫用も含めた各種の悲劇の根源である。現在、中国で広がる共産党から脱退する運動は、中国人の自覚と自己救済の過程でもある」と指摘した。

関連特集: